- 本の紹介
- 管理会計の概略と財務会計の相違を説明後、ＣＶＰ分析、意思決定会計、業績管理会計、最新の原価計算を含めたコスト管理を財務会計に立脚した視点で実務的に解説。
目次
一から学ぶ
管理会計入門
目次
第1章 管理会計の基礎知識
1－1 管理会計とは
1. 財務会計との違い
2. 管理会計が役立つ場面
1－2 管理会計における費用と利益
1. 変動費と固定費
2. 限界利益と営業利益 ……ほか
1－3 利益とキャッシュ・フロー
1. 利益とキャッシュ・フローは一致しない
2. 投資の意思決定に当たってはキャッシュ・フローが重視される
……ほか
1－4 原価計算の種類
1. 原価計算は利益を生む
2. 実際原価計算，標準原価計算，活動基準原価計算（ABC）の
関係 ……ほか
第2章 CVP分析
2－1 意思決定会計とは
1．意思決定の意義
2．戦略的意思決定と業務的意思決定
2－2 意思決定のための原価概念
1．意思決定のための原価概念
2．設例
2－3 CVP分析
1．CVP分析とは
2．CVP分析の前提 ……ほか
2－4 損益分岐点分析
1．損益分岐点分析の意味
2．損益分岐点を求める公式 ……ほか
2－5 損益分岐点分析の活用
1．最小二乗法による原価態様の把握
2．損益分岐点分析の実務への活用 ……ほか
第3章 意思決定会計
3－1 キャッシュ・フローの捉え方
1. 戦略的意思決定におけるキャッシュ・フローの重要性
2. 予想キャッシュ・フローの算出方法
3－2 投資プロジェクトの評価手法
1. 投資プロジェクトの評価手法
2. 回収期間法 ……ほか
3－3 時間価値を考慮しない評価手法
1. 時間価値を考慮しない評価手法
2. 回収期間法 ……ほか
3－4 資金の時間的価値と資本コスト
1. 資金の時間的価値とリスク
2. 資本コストの概念 ……ほか
3－5 資本コストの推定
1. 資本コスト推定の手順
2. 負債の資本コストの推定 ……ほか
3－6 正味現在価値法
1. 資金の時間的価値を考慮した場合の投資判断
2. 正味現在価値法とは ……ほか
3－7 内部収益率法
1. 内部収益率法とは
2. 内部収益率法の特徴 ……ほか
第4章 業績管理会計
4－1 予算管理はまず月次決算から
1. 月次決算とは
2. 月次決算の目的 ……ほか
4－2 月次決算の方法
1. 月次決算を意識せず会計処理している場合
2. 月次決算を意識した会計処理
4－3 予算管理とは
1. 予算管理導入のメリット
2. 予算管理のプロセス
4－4 予算編成
1. 予算編成の方法
2. 予算の体系 ……ほか
4－5 中小企業の予算編成
1. 中小企業はトップダウン方式で
2. 資金繰りを意識した予算編成 ……ほか
4－6 予算統制
1. 予算統制の流れ
2. 予算実績差異分析表の作り方 ……ほか
4－7 中期経営計画
1. 経営理念と企業ビジョンが大切
2. SWOT 分析で現状把握 ……ほか
4－8 部門別損益管理
1. 限界利益の算出
2. 管理可能利益の算出 ……ほか
4－9 部門別投資管理
1. プロフィットセンターとインベストメントセンター
2. 投下資本利益率による部門評価 ……ほか
4－10 業績評価指標とバランストスコアカード
1. CSF・KGI・KPI の意義
2. 業績評価指標決定の注意点 ……ほか
4－11 アメーバ経営
1. アメーバ経営の仕組み
2. 経営者育成に役立つアメーバ経営 ……ほか
第5章 コスト管理
5－1 管理会計としての原価計算
1. 目的に応じて原価，費用の範囲は変わる
2. 原価，費用を集計する目的 ……ほか
5－2 原価計算次第で利益は変わる
1. 原価計算は見積計算
2. 費目別計算，部門別計算，製品別計算の3ステップ ……ほか
5－3 伝統的な原価計算の種類
1. 全部原価計算と直接原価計算
2. 実際原価計算と予定原価計算 ……ほか
5－4 原価計算の基本的な流れ
1. 総合原価計算の設例
2. 総合原価計算では完成品換算数量の算定と進捗度の設定が
重要 ……ほか
5－5 標準原価計算とコスト管理
1. 標準原価の種類
2. 標準原価の算定 ……ほか
5－6 直接原価計算
1. 固定費を個別の製品に集計せず期間原価とする
2. 限界利益を算定することによりCVP 分析が可能となる ……ほか
5－7 活動基準原価計算（ABC）と活動基準管理（ABM）の考え方
1. 活動基準原価計算（ABC）の生まれた背景
2. 伝統的な原価計算とABC の違い ……ほか
5－8 原価企画によるコスト管理
1. 原価の大部分は製造前の段階で決まる
2. 大幅な原価低減を可能にする仕組み ……ほか
5－9 コスト管理と経営の可視化
1. 管理会計の目的はコスト削減ではなく利益の最大化
2. 管理会計の手法を使った経営の可視化 ……ほか
索 引
著者プロフィール
【監修者紹介】
平野 敦士（ひらの あつし）
公認会計士・税理士
昭和39年生まれ。
立命館大学経営学部卒
平成２年 公認会計士登録
滋賀県中小企業再生支援協議会統括責任者を歴任。
現在，平野会計事務所所長，立命館大学専門職大学院経営管理研究科教授，誠光監査法人代表社員
＜主な著書＞
「事業譲渡型・会社分割型の再生手続Ｑ＆Ａ（第₄版）」中央経済社（編著）
「Ｑ＆Ａ 事業再生のための建設業の事業デユーデリジェンス」中央経済社（監修）
「Ｑ＆Ａ 事業再生のための卸売業の事業デユーデリジェンス」中央経済社（監修）
「Ｑ＆Ａ 事業再生のための小売業の事業デユーデリジェンス」中央経済社（監修）
「Ｑ＆Ａ 事業再生のための製造業の事業デユーデリジェンス」中央経済社（監修）
「新しい事業承継対策と実務手続」清文社（編著）
「詳説 非営利法人の消費税実務」清文社（共著）
「実務解説 会社法と企業会計・税務Ｑ＆Ａ」青林書院（編著）
「税務訴訟と要件事実論」清文社（共著）
「新版 これは使える！ 保証・担保・債券回収実践マニュアル」清文社（共著）
「徹底解説 会社法の法務・会計・税務」清文社（共著）
「実践LLP の法務・会計・税務─設立・運営・解散─」新日本法規（共著）
「倒産させないための私的整理による会社再建Q&A」清文社（共著）
＜著者紹介＞
三原秀章
木村惠子
中丁卓也
