著者紹介
高山 政信（たかやま まさのぶ）
坪内 二郎（つぼうち じろう）
矢内 一好（やない かずよし）
［プロフィール］
国際課税研究所首席研究員 博士(会計学)(中央大学)
中央大学大学院商学研究科修士課程修了。昭和50年東京国税局に勤務、平成2年退職。産能短期大学助教授、日本大学商学部助教授、教授を経て平成14年中央大学商学部教授（平成30年退職）。税務大学校講師、専修大学商学研究科非常勤講師、慶應義塾大学法学研究科非常勤講師、新潟産業大学経済学部非常勤講師、武蔵大学経済学部非常勤講師を歴任。
［主な著作］
『国際課税と租税条約』ぎょうせい、平成4年（第1回租税資料館賞受賞）
『租税条約の論点』中央経済社、平成9年（第２６回日本公認会計士協会学術賞）
『移転価格税制の理論』中央経済社、平成11年
『連結納税制度』中央経済社、平成15年
『詳解日米租税条約』中央経済社、平成16年
『和英用語対照 税務・会計用語辞典』平成18年（編著者）
『解説･改正租税条約』財経詳報社、平成19年
『Ｑ＆Ａ国際税務の基本問題～最新トピックスの検討』財経詳報社、平成20年
『キーワードでわかる国際税務』中央経済社、平成21年
『米国税務会計史』中央大学出版部、平成23年
『現代米国税務会計史』中央大学出版部、平成24年
『改正租税条約のすべて』財経詳報社、平成25年
『英国税務会計史』中央大学出版部、平成26年
『一般否認規定と租税回避判例の各国比較～GAARパッケージの視点からの分析』財経詳報社、平成27年
『コンパクト解説 日本とアジア・大洋州・米州・旧ソ連諸国との租税条約』財経詳報社、平成28年
『コンパクト解説 日本とヨーロッパ・中東・アフリカ諸国との租税条約』財経詳報社、平成28年
『Q&A 国際税務最新情報』財経詳報社、平成29年
『解説 BEPS防止措置実施条約』財経詳報社、平成30年
『租税条約はこう変わる！BEPS条約と企業の国際取引』第一法規、平成30年
『日本・国際税務発展史』中央経済社、平成30年
『日本・税務会計形成史』中央経済社、令和元年
『税務会計基礎概念史』中央経済社、令和2年
『一般否認規定と租税回避判例の各国比較～「事後的対処法」と「予防的対処法」～(第2版)』財経詳報社、令和3年
『タックスヘイブン便覧』財経詳報社、令和5年
