- 本の紹介
- 会社法、関連会計基準などにより、新しくなった財務諸表を読むために必要な知識を項目ごとに見開きで解説。会社法・金融商品取引法・税法上の取扱いを示し、図表も豊富。
目次
勘定科目別
財務諸表を読みこなす
目次
第１部 制度会計のガイダンス
第１章 企業会計制度の概要
1 わが国の企業会計制度
2 金融商品取引法
3 金融商品取引法に基づく法定開示書類
4 四半期決算
5 会社法
6 内部統制
7 企業会計の構造
8 企業会計原則
9 貸借対照表
10 損益計算書
11 キャッシュ・フロー計算書
12 株主資本等変動計算書
第２部 勘定科目別個別財務諸表のポイント
第２章 資産の会計
13 売掛金・受取手形・貸付金（債権）
14 たな卸資産
15 固定資産?（減価償却）
16 固定資産?（減損会計）
17 リース
18 ソフトウェア
19 有価証券
20 出資金
21 ゴルフ会員権
22 長期前払費用
23 繰延税金資産（税効果会計?）
24 繰延資産
第３章 負債の会計
25 買掛金・支払手形・未払金
26 借入金・社債?（資金調達手法）
27 借入金・社債?（債務の消滅）
28 借入金・社債?（証券化）
29 引当金
30 貸倒引当金?（引当方法）
31 貸倒引当金?（倒産処理の手法）
32 賞与引当金
33 役員賞与引当金
34 退職給付引当金
35 未払法人税等・未払消費税等（税金）
36 繰延税金負債（税効果会計?）
37 簿外債務
第４章 純資産の会計
38 純資産の部
39 資本金
40 準備金
41 剰余金?（剰余金の種類）
42 剰余金?（剰余金の分配）
43 自己株式
44 評価・換算差額等（資産の評価損益）
45 繰延ヘッジ利益（デリバティブ）
46 新株予約権
第５章 注記事項
47 会計方針の変更
48 後発事象
49 継続企業の前提に関する注記
第３部 連結財務諸表のポイント
第６章 連結会計
50 連結財務諸表の開示
51 連結財務諸表に係る会計基準等
52 連結の範囲
53 連結決算日
54 親子会社間の会計処理の統一
55 連結財務諸表作成プロセス
56 連結会社間取引の相殺消去
57 投資と資本の相殺消去
58 のれん
59 子会社株式の売却
60 未実現利益の消去
61 債権・債務の消去
62 当期純利益の按分
63 持分法
64 セグメント情報
65 関連当事者
66 連結納税制度
第４部 財務諸表分析の知識
第７章 経営分析に必要な知識
67 収益性分析
68 資本回転率と売上高利益率
69 安全性分析
70 安全性の分析に使用する具体的な指標
71 損益分岐点分析
第８章 M&A・組織再編の知識
72 組織再編の手法
73 三角合併
74 M&Aで利用されるLBO，MBO，EBO
75 TOB規制
76 投資事業組合の連結上の取扱い
著者プロフィール
大藪 卓也（おおやぶ たくや）
大藪公認会計士事務所代表。公認会計士・税理士。
1970年生まれ。
慶應義塾大学総合政策学部卒業。
監査法人トーマツを経て，独立開業。コンサルティング業務（経営・財務・税務），株式公開準備支援業務，財務諸表監査，教育・研修業務等を中心に業務展開をしている。
日本大学商学部，国土交通省・国土交通大学校，総務省・自治大学校，税務大学校東京研修所の講師を務める。
【著書】
『新しい企業会計制度<五訂版>』（共著，大蔵財務協会，平成18年）
『財務諸表のツボを読む』（中央経済社，平成16年）
『新しい証券税制と株式制度』（共著，大蔵財務協会，平成15年）
『証券化ハンドブック』（共著，税務経理協会，平成14年） ほか