時価評価ガイドブック―金融商品の時価算定と株式価値評価の実務

有限責任監査法人トーマツ
小山 敦史
金子 雄一

定価(紙 版):5,500円(税込)

発行日:2022/07/12
A5判 / 444頁
ISBN:978-4-502-43171-5

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本の紹介
金融商品と株式価値評価を詳説。時価評価に必要な基本事項を解説後、金融商品は約50の個別商品ごとに株式価値評価は上場・非上場株式、種類株式等ごとに評価方法と留意点を解説。

目次

第 1 部  時価の定義と時価算定の基本事項
 1 時価とは何か
  1  「時価算定会計基準」の時価
  2  市場価格のない株式等の価値評価
  3  株式買収や事業譲渡,減損に関連する価値評価
  4  ストック・オプションの公正な評価額
  5  退職給付債務と年金資産の時価
  6  不動産の時価
  7  仮想通貨(暗号資産)の時価
 2 インプット
 3 評価技法
  1  概 論
  2  評価技法/債券等の金融商品を評価する局面
  3  評価技法/株式や事業等を評価する局面
 4 割引率
  1  概 論
  2  割引率/金融商品から直接生じる将来キャッシュ・フロー(債券等を評価する場合)
  3  割引率/投資先において生じる将来キャッシュ・フロー(株式や事業等を評価する場合)
 5 時価評価の調整
  1  時価算定会計基準に関連する評価調整
  2  株式価値算定に関連する評価調整

第 2 部 個別商品・利用局面ごとの評価と実務上の留意点
Ⅰ 金融商品等
 1 債券等
  1  国債・地方債・普通社債等
  2  転換社債
  3  仕組債
  4  証券化商品
 2 上場デリバティブ
  5  上場デリバティブ
 3 金利デリバティブ
  6  オーバーナイト・インデックス・スワップ
  7  TIBOR 金利スワップ
  8  テナー・ベーシス・スワップ
  9  D TIBOR-Z TIBOR スプレッド・スワップ
  10 TORF 金利スワップ
  11 想定元本が一定でない金利スワップ
  12 コンスタント・マチュリティ・スワップ(CMS)
  13 キャップ,フロア
  14 ヨーロピアン・スワップション
  15 ヨーロピアン・コーラブル・スワップ
  16 ヨーロピアン債券オプション
  17 CMS キャップ,フロア
  18 CMS スプレッド・スワップ
  19 バミューダン・スワップション
  20 バミューダン・コーラブル・スワップ
  21 リバース・フローター・スワップ
  22 レンジ・アクルーアル・スワップ
  23 JGB リパッケージ・バミューダン・コーラブル・スワップ
 4 通貨デリバティブ
  24 為替予約
  25 通貨スワップ
  26 クーポン・スワップ
  27 ヨーロピアン通貨オプション
  28 デジタル・オプション
  29 ギャップ・オプション
  30 バリア・オプション
  31 ウィンドウ・バリア・オプション
  32 アベレージ・オプション
  33 アメリカン通貨オプション
  34 レバレッジ・クーポン・スワップ
  35 コーラブル・パワー・リバース・デュアル
  36 ターゲット・リデンプション
 5 株式デリバティブ
  37 株式先渡取引
  38 トータル・リターン・スワップ
  39 ヨーロピアン株式オプション
  40 パワーEB スワップ
  41 新株予約権
  42 クオント
 6 その他のデリバティブ
  43 コモディティ・スワップ
  44 クレジット・デフォルト・スワップ
  45 バスケット型クレジット・デフォルト・スワップ
  46 天候デリバティブ,地震デリバティブ
  47 事業に連動するデリバティブ(業績,M&A,ESG)
 7 投資信託
  48 投資信託
 8 貸付金・借入金
  49 貸付金・借入金
 9 ストック・オプション
  50 ストック・オプションの公正な評価単価
  51 ストック・オプション/非上場株式の本源的価値
Ⅱ 株式評価
 1 非上場株式の評価
  〔取得時〕
  〔取得後〕
 2 上場株式の評価
  〔取得時〕
  〔取得後〕
 3 ベンチャー企業株式(非上場)の評価
  〔取得時〕
  〔取得後〕
 4 種類株式(非上場)の評価
  〔取得時〕
  〔取得後〕
 5 会計目的の評価
  〔PPA〕
  〔減損テスト〕
 6 その他特殊な評価論点-ESG 投資と評価

著者紹介

有限責任監査法人トーマツ(ゆうげんせきにんかんさほうじんとーまつ)
[プロフィール]
有限責任監査法人トーマツは,デロイト トーマツ グループの主要法人として,監査・保証業務,リスクアドバイザリーを提供しています。日本で最大級の監査法人であり,国内約30の都市に約3,000名の公認会計士を含む約7,800名の専門家を擁し,大規模多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。
デロイト トーマツ グループは,日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよぴデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人(有限責任監査法人トーマツ,デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社,デロイト トーマツ コンサルティング合同会社,デロイト トーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社,デロイト トーマツ税理士法人,DT弁護士法人およびデロイト トーマツグループ合同会社を含む)の総称です。デロイト トーマツグループは, 日本で最大級のプロフェッショナルグループのひとつであり,各法人がそれぞれの適用法令に従い,監査・保証業務,リスクアドバイザリー,コンサルティング,ファイナンシャルアドバイザリー,税務,法務等を提供しています。また,国内約30都市に約2万人の専門家を擁し,多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト(www.deloitte.com/ip)をご覧ください。
Deloitte(デロイト)とは,デロイト トウシュ トーマツ リミテッド("DTTL"),そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人(総称して“デロイトネットワーク”)のひとつまたは複数を指します。DTTL(または“DeloitteGlobal")ならぴに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり,第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならぴに関係法人は.自らの作為および不作為についてのみ責任を負い,互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。DTTLはクライアントヘのサービス提供を行いません。詳細はwww.deloitte.com/jp/aboutをご覧ください。
デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり,保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は,それぞれ法的に独立した別個の組織体であり,アジア パシフィックにおける100を超える都市(オークランド,バンコク,北京,ベンガルール,ハノイ,香港,ジャカルタ,クアラルンプール,マニラ,メルボルン,ムンバイ,ニューデリー,大阪,ソウル.上海,シンガポール,シドニー,台北,東京を含む)にてサーピスを提供しています。

小山 敦史(こやま あつし)
[プロフィール]
有限責任監査法人トーマツ リスクアドバイザリー事業本部 ファイナンシャルサービシーズ マネージングデイレクター,公益社団法人日本証券アナリスト協会検定会員
金融商品の時価評価に関する監査の専門家リーダーであり,また,時価評価やリスク管理に関するアドバイザリー業務の責任者を務めている。

[主な著作]
『金融商品の「時価」の会計実務』 (共著,中央経済社)
『Q&A 業種別会計実務14・証券』(共著,中央経済社)

金子 雄一(かねこ ゆういち)
[プロフィール]
有限責任監査法人トーマツ リスクアドバイザリー事業本部 ファイナンシャルマネジメントアドバイザリー シニアマネジャー,公認会計士
M&Aにおける買収,新規事業設立,JV解消等の様々な局面における経験を有し,主として株式価値評価業務,PPA業務に従事している。また,株式価値評価やPPAに関する監査業務も担当している。