データ分析で読み解く日本のコーポレート・ガバナンス史

本の紹介

データ分析の視点で日本のコーポレート・ガバナンス史を捉えた新機軸のテキスト。企業行動の歴史分析をデータ分析で行うための基本的な考え方、分析結果の解釈方法等も解説。

川本 真哉（かわもと しんや）
［プロフィール］
南山大学経済学部教授，京都大学博士（経済学）
1977年生まれ。京都大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。早稲田大学高等研究所助教, 新潟産業大学経済学部専任講師, 福井県立大学経済学部准教授, 南山大学経済学部准教授を経て, 現職。
専攻　コーポレート・ガバナンス論，数量経済史

［主な著作］
「戦前日本における会社支配権市場：ターゲット企業の特徴と事後パフォーマンス」（宮島英昭との共同執筆，『経営史学』第56巻第1号，2021年）；「MBOはパフォーマンスを改善させたのか：株式非公開化に関する実証分析」（『証券経済学会年報』第55号，2020年，令和2年度 証券経済学会・優秀論文賞）；『日本の持株会社：解禁20年後の景色』（下谷政弘との共編，有斐閣，2020年，第15回M&Aフォーラム賞奨励賞『RECOF奨励賞』）；『日本のマネジメント・バイアウト：機能と成果の実証分析』（有斐閣，2021年，2021年度日本応用経済学会著作賞，令和4年度証券経済学会賞（図書部門），第16回M&Aフォーラム賞正賞 『RECOF賞』）。

著者から

コーポレート・ガバナンスの歴史とEBPM（証拠に基づく政策立案）への高い関心。これらを掛け合わせて学ぼうというのが本書の趣旨である。
前者は，戦前期におけるガバナンスの形成過程，メリット，デメリットの解説に重点を置きつつも，戦時期から今日にいたるガバナンスの特徴，変容，改革の内容に関しても扱っている。
後者については，データ分析を用いた研究成果を読みこなせるよう，データ分析の結果を解釈するうえでの基本的なトピックを説明するとともに，各章で分析結果を紹介する際に，着目点を図示して表すなどの配慮をしている。
本書を通読することで，日本のガバナンスの歴史を一望するとともに，実務，研究，政策の現場で用いられているデータ分析を理解するノウハウを獲得することが可能となろう。