MBAアカウンティングアカウンティングの基礎

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清水 孝 編著
川村 義則 編著

定価(紙 版):4,180円(税込)

発行日:2011/07/15
A5判 / 384頁
ISBN:978-4-502-43880-6

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本の紹介
ビジネススクールにおける標準的な内容を網羅し、活きた題材により基礎知識から国際会計の最新動向まで体系的・効率的に習得できるテキスト。会計学を本格的に学ぶための入門書。

目次


MBAアカウンティング
アカウンティングの基礎
目次

 はじめに

第Ⅰ部 ベーシック・アカウンティング
 第1章 財務会計の基礎概念
  1 財務報告の目的
  2 投資家による財務データの利用
  3 ファンダメンタル分析に際しての留意事項―会計情報の限界―

 第2章 会計の計算構造
  1 計算構造モデルの類型
  2 取得原価・修正原価モデル
  3 再調達原価会計
  4 売却時価会計
  5 多元評価・名目資本モデル

 第3章 管理会計の基礎概念
  1 管理会計
  2 経営・管理プロセス
  3 管理会計で使用される代表的ツール
  4 管理会計の基本思考
  5 管理会計の担当部署

 第4章 原価計算の基礎⑴―製造間接費の計算
  1 製造間接費の部門別計算の原則
  2 原価部門の設定と部門個別費・部門共通費
  3 補助部門費の他部門への配賦
  4 製品への配賦
  5 単一基準配賦法と複数基準配賦法
  6 製造間接費計算の発展−活動基準原価計算

 第5章 原価計算の基礎⑵―総合原価計算
  1 総合原価計算の計算原理
  2 月末仕掛品の評価方法とその計算
  3 仕損費と減損費の処理の原則
  4 完成品と月末仕掛品の両者が仕損費や減損費を負担するケース
  5 完成品のみが仕損費や減損費を負担するケース
  6 組別総合原価計算

 第6章 租税法の基礎
  1 租税法の意義と性質
  2 租税法の基本原則
  3 租税法の解釈方法(解釈原理)
  4 租税実体法
  5 租税手続法
  6 租税争訟法
  7 租税処罰法

 第7章 監査の基礎
  1 監査とは
  2 監査の基本構造
  3 監査の役割
  4 日本の監査制度
  5 日本の公認会計士制度
  6 公認会計士としての職業倫理
  7 独立性
  8 GAASとGAAP
  9 監査の実施
  10 品質管理
  11 監査意見および監査報告書
  12 ゴーイング・コンサーン情報
  13 内部統制監査
  14 四半期レビュー
  15 平成19年改正公認会計士法
  16 監査の学び方

第Ⅱ部 グローバル・アカウンティング
 第8章 日本の会計基準と国際会計基準
  1 日本の企業会計制度
  2 会計基準の国際的なコンバージェンス
  3 IFRS の特徴
  4 今後の日本基準

 第9章 金融商品
  1 金融商品会計の基本的な考え方
  2 金融資産および金融負債の発生の認識
  3 金融資産および金融負債の消滅の認識
  4 金融商品の貸借対照表価額
  5 金融商品の時価等の開示

 第10章 収益と棚卸資産
  1 営業活動における収益(売上高)の認識と測定
  2 原価配分による売上原価の認識と測定
  3 在庫品に関する簿価の修正

 第11章 固定資産
  1 有形固定資産の会計
  2 固定資産の減損処理
  3 無形資産の会計

 第12章 退職給付とストックオプション
  1 退職給付
  2 ストックオプション

 第13章 純資産
  1 純資産の意義
  2 負債と資本の区分
  3 純資産の区分
  4 払込資本
  5 評価・換算差額等
  6 利益剰余金
  7 剰余金の分配
  8 株主資本等変動計算書

 第14章 税効果会計
  1 税効果会計の概要
  2 税効果会計の考え方
  3 資産負債法の採用
  4 一時差異の分類
  5 一時差異に準じた税効果の対象項目
  6 一時差異に該当しない項目
  7 繰延税金資産および繰延税金負債の計上
  8 繰延税金資産の回収可能性
  9 税率の変更
  10 連結財務諸表への注記事項

 第15章 キャッシュフロー計算書
  1 キャッシュフロー計算書の意義
  2 キャッシュフロー計算書の作成方法
  3 キャッシュフロー計算書の区分
  4 キャッシュフロー計算書(直接法)
  5 キャッシュフロー計算書(間接法)

 第16章 連結財務諸表
  1 連結財務諸表の意義
  2 連結財務諸表作成の基礎
  3 連結主体論
  4 連結貸借対照表の作成
  5 損益計算書の作成
  6 連結株主資本等変動計算書の作成

 第17章 企業結合
  1 企業結合の意義
  2 企業結合の法的形式
  3 パーチェス法の適用
  4 事業分離

 索引


著者プロフィール <編著者紹介>
清水孝(しみずたかし)
早稲田大学商学学術院・大学院会計研究科教授
早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。
博士(商学)早稲田大学。
朝日大学経営学部,早稲田大学商学部を経て現職。
公認会計士試験委員(2006年〜2008年)を歴任。
[主要著書・訳書]
『上級原価計算第3版』中央経済社,2011年
『脱予算経営への挑戦』監訳,生産性出版,2010年
『スタンダード管理会計』共著,東洋経済新報社,2009年
『経営競争力を強化する戦略管理会計』中央経済社,2001年他多数

川村義則(かわむらよしのり)
早稲田大学商学学術院・大学院会計研究科教授
早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。
米国財務会計基準審議会(FASB)
ポストグラジュエート・インターン,
龍谷大学専任講師,
早稲田大学商学部専任講師,准教授を経て現職。
現在,金融庁企業会計審議会専門委員,
財務会計基準機構基準諮問会議委員。
公認会計士試験委員(2006年〜2009年)などを歴任。
[主要著書・訳書]
『グローバル財務報告−その真実と未来への警鐘』監訳,中央経済社,2009年
『現代会計学第12版』補訂,中央経済社,2011年






















著者紹介

清水 孝(しみず たかし)

川村 義則(かわむら よしのり)

担当編集者コメント
会計を専門としないビジネススクールの学生用のテキストですが、会計学全体を広く扱っているためビジネスマンや学生の入門~中級レベルのテキストとしても活用できます。
少しレベルの高い部分もありますが、ここをクリアできれば会計の基礎は十分といえるでしょう。
Trainingの解答はこちらから→http://www.biz-book.jp/amendments/link_file/138