勘定科目別会計処理ＦＡＱ

本の紹介

会計基準の改廃などにより難易度を増す日々の会計処理を的確に進めていくための手引書。実務上よくある質問について、設例や開示上の留意点などを織り交ぜながら平易に解説。

勘定科目別
会計処理FAQ
目次

第１章 現金および預金
　Ｑ1−1　社債の利札と株式配当金領収書
　Ｑ1−2　先日付小切手
　Ｑ1−3　期末に当座借越残高が存在する場合

第２章 受取債権
　Ｑ2−1　貸倒懸念債権の取扱い
　Ｑ2−2　破産更生債権等
　Ｑ2−3　一般債権の貸倒実績率の算定
　Ｑ2−4　金融資産と金融負債の相殺表示

第３章 棚卸資産
　Ｑ3−1　最終仕入原価法の採用
　Ｑ3−2　滞留在庫の評価
　Ｑ3−3　期末在庫の一斉棚卸の必要性
　Ｑ3−4　製品の取扱説明書の在庫計上
　Ｑ3−5　委託販売先が有する在庫の管理　……ほか

第４章 金融商品
　Ｑ4−1　金融資産・負債，デリバティブの定義
　Ｑ4−2　信託を利用した有価証券の保有
　Ｑ4−3　有価証券の表示
　Ｑ4−4　保有目的区分の変更
　Ｑ4−5　満期保有目的の債券　……ほか

第５章 有形固定資産
　Ｑ5−1　有形固定資産の減価償却方法の変更
　Ｑ5−2　耐用年数の変更
　Ｑ5−3　圧縮記帳の会計処理
　Ｑ5−4　関係会社間の固定資産売買取引
　Ｑ5−5　休止固定資産の減価償却　……ほか

第６章 無形固定資産
　Ｑ6−1　知的財産権の会計処理
　Ｑ6−2　のれんの会計処理
　Ｑ6−3　借地権の会計処理
　Ｑ6−4　ホームページ制作に関する会計処理
　Ｑ6−5　市場販売目的のソフトウェアの機能改良費用　……ほか

第７章 その他の資産
　Ｑ7−1　親会社株式の取扱い①（個別財務諸表）
　Ｑ7−2　親会社株式の取扱い②（連結財務諸表）
　Ｑ7−3　子会社株式等に対する投資損失引当金
　Ｑ7−4　繰延資産
　Ｑ7−5　積立型の生命保険（養老保険）

第８章 税金・税効果会計
　Ｑ8−1　税金の種類と会計処理
　Ｑ8−2　更正・決定等の会計処理
　Ｑ8−3　税効果会計の目的
　Ｑ8−4　一時差異等の内容
　Ｑ8−5　 繰延税金資産・負債および法人税等調整額の算定方法
　　……ほか

第９章 支払債務
　Ｑ9−1　買掛金，未払費用，未払金の違い
　Ｑ9−2　仕入値引，仕入割戻，仕入割引の違い

第10章 引当金
　Ｑ10−1 貸倒引当金
　Ｑ10−2 賞与引当金
　Ｑ10−3 役員退職慰労引当金
　Ｑ10−4　製品保証引当金
　Ｑ10−5　返品調整引当金　……ほか

第11章 退職給付会計
　Ｑ11−1　原則法への変更
　Ｑ11−2　簡便法への変更
　Ｑ11−3　簡便法における年金資産時価
　Ｑ11−4　期末の退職給付債務の見積方法
　Ｑ11−5　年金資産時価の見積時期　……ほか

第12章 資　　本
　Ｑ12−1　自己株式の取得と保有
　Ｑ12−2　自己株式の処分と消却
　Ｑ12−3　圧縮積立金
　Ｑ12−4　従業員へのストック・オプションの付与
　Ｑ12−5　 従業員へのストック・オプションの権利が失効した場合
　　……ほか

第13章 外貨建取引
　Ｑ13−1　発生時レート
　Ｑ13−2　外貨建未収収益・前払費用・未払費用
　Ｑ13−3　外貨建前渡金・前受金
　Ｑ13−4　為替予約時の会計処理
　Ｑ13−5　予定取引に対するヘッジ会計の処理　……ほか

第14章 営業収益
　Ｑ14−1　出荷基準による売上計上
　Ｑ14−2　売上高の総額表示と純額表示
　Ｑ14−3　 顧客へ製品出荷後に顧客の財政状態悪化に伴い支払を
　　　　　　　　延長した売上取引
　Ｑ14−4　固定資産売却益の売上計上
　Ｑ14−5　複数要素取引　……ほか

第15章 営業費用・原価計算
　Ｑ15−1　外注加工委託時の会計処理
　Ｑ15−2　売上値引等の会計処理
　Ｑ15−3　仕入諸掛の会計処理
　Ｑ15−4　輸入取引の会計処理
　Ｑ15−5　営業費用の項目　……ほか

第16章 営業外損益・特別損益
　Ｑ16−1　営業外損益の種類
　Ｑ16−2　固定資産の賃貸
　Ｑ16−3　売掛金の売却と手形の割引
　Ｑ16−4　還付加算金，追徴法人税および延滞税
　Ｑ16−5　特別損益の種類　……ほか

第17章 継続性の変更と遡及修正
　Ｑ17−1　会計上の変更と誤謬の訂正
　Ｑ17−2　遡及修正が実務上不可能な場合
　Ｑ17−3　会計方針の変更の原則的な取扱い
　Ｑ17−4　 会計方針の変更で遡及修正が実務上不可能な場合
　Ｑ17−5　表示方法の変更　……ほか



著者プロフィール 《編者紹介》
あらた監査法人
PwC（プライスウォーターハウスクーパース）のメンバーファームとして，日本の法定監査（会社法，金融商品取引法）のみならず，海外の会計，監査等の基準に対応した国際的なアシュアランス業務を提供している。
また，財務報告（内部統制関連業務を含む），株式公開，リスク・レギュラトリーといった専門性の高い分野についてはアドバイザリー業務を提供している。
国内３都市（東京，名古屋，大阪）に事務所を設置し，約2,000名の人員を有している。会計，監査およびアドバイザリーにおいてPwCの手法に完全に準拠した国際的なベスト・プラクティスを採用し，PwCのグローバル・ネットワークで培われた経験，専門知識，リソースを活用し，日本において国内企業および国際企業に対して，国際水準の監査およびアドバイザリー・サービスを提供している。

あらた監査法人（あらたかんさほうじん）

担当編集者コメント

まさにＦＡＱの事項を集めた本。特に中堅・中小上場企業の経理担当者にお勧めですが，そうでなくても，「アレ，どういうふうに処理するんだっけ？」というときのために，手許に置いて参照していただければと思います。なお，個別財務諸表の作成を念頭に置いています。

〈お詫びと訂正〉→http://www.biz-book.jp/amendments/link_file/141