- 本の紹介
- 有価証券報告書を最後まで活用できてはじめて企業の実態を正しく把握できるようになる。そんな「財務力」のもととなる会計学の知識を網羅的かつコンパクトに学べるテキスト。
目次
｢財務力」を鍛える
会計学を完走する12のスキル
目次
はじめに
第Ⅰ部 連結財務力の完走スキル
第1章 財務諸表情報の特性
第1節 会計システムと企業の持続的成長
第2節 財務情報に基づく企業分析
第3節 財務諸表の開示規定
第4節 有価証券報告書における定性情報と注記情報
第5節 会計基準の意義
第6節 IFRSへのコンバージェンスの動向
第2章 財務諸表の基本情報
第1節 財務諸表のストック情報とフロー情報
第2節 実現利益の意義
第3節 保有損益の認識と包括利益
第4節 貸借対照表における資産・負債情報
第5節 貸借対照表の純資産と株主資本等変動計算書
第6節 キャッシュ・フロー計算書によるフロー情報
第3章 連結財務諸表と企業結合取引
第1節 企業集団と連結範囲
第2節 連結会社の株主構成と連結財務諸表の表示方法
第3節 連結財務諸表の特徴
第4節 M&Aと企業結合会計
第5節 のれんの実態分析
第6節 企業集団の再編
第4章 企業集団のセグメント分析
第1節 セグメント別情報の意義
第2節 親会社の実態分析
第3節 子会社の実態分析
第4節 関連会社の実態分析
第5節 事業別セグメントの実態分析
第6節 地域別セグメントの実態分析
第5章 海外事業の収益・リスク分析
第1節 海外事業展開と地域別セグメント分析
第2節 取引リスクと換算リスク
第3節 外貨建取引の取引リスク
第4節 取引リスクとヘッジ取引
第5節 在外子会社の換算リスク
第6節 グローバル・キャッシュ・マネジメント
第Ⅱ部 主要取引毎の完走スキル
第6章 主要事業の実態分析
第1節 主要事業の売上高分析
第2節 主要事業の売上計上に伴う論点
第3節 主要事業のリスク要因と引当金の設定
第4節 売上原価の構成要素
第5節 製造原価の構成要素
第6節 販売費及び一般管理費の構成要素
第7章 固定資産取引の実態分析
第1節 固定資産の意義と原価配分手続き
第2節 減価償却と金融効果
第3節 固定資産の除去リスクと資産除去債務
第4節 収益的支出と資本的支出
第5節 固定資産の減損損失
第6節 無形固定資産とオフバランス項目
第8章 従業員・役員給付取引の実態分析
第1節 人的資源のフロー情報とストック情報
第2節 退職給付引当金の設定と退職給付費用の計上
第3節 退職給付関連の注記情報
第4節 退職給付会計のIFRSへのコンバージェンス問題
第5節 従業員報酬制度とストック・オプション
第6節 コーポレート・ガバナンスと役員報酬制度
第9章 金融商品取引の実態分析
第1節 金融商品の保有目的と時価評価の必要性
第2節 投機目的の有価証券
第3節 満期保有目的の有価証券
第4節 その他有価証券
第5節 金融商品および有価証券の注記情報
第6節 デリバティブ取引とヘッジ会計
第10章 リース取引の実態分析
第1節 リース取引の経済的実質
第2節 借主におけるファイナンス・リース取引
第3節 借主におけるオペレーティング・リース取引
第4節 貸主におけるファイナンス・リース取引
第5節 貸主におけるオペレーティング・リース取引
第6節 複合リース取引
第11章 資金調達取引の実態分析
第1節 資金調達方法と財務戦略
第2節 借入金の実態分析
第3節 社債の発行と償還
第4節 資本の増資
第5節 剰余金の配当
第6節 自己株式の取得と処分
第12章 法人税務取引の実態分析
第1節 税金コスト情報と税効果会計
第2節 税効果会計の意義
第3節 繰延税金資産の計上対象と回収可能性
第4節 繰延税金負債の種類と特性
第5節 法定実効税率と法人税等負担率
第6節 企業の税務戦略
索 引
著者プロフィール
西澤 茂 （にしざわ しげる）
1992年 慶應義塾大学大学院商学研究科 経営学・会計学専攻後期博士課程単位取得満期退学
1992年 東京理科大学工学部第一部助手，その後，経営学部助手，経営学部専任講師
1998年 上智大学経済学部専任講師，その後助教授
2002年 University of Virginia, Darden Graduate School of Business Administration,
McIntire School of Commerce 客員研究員（2003年8月まで）
2006年 上智大学経済学部教授となり，現在に至る
〔主要研究業績〕
『コンメンタール国際会計基準第Ⅲ巻』（共著），税務経理協会，2000年。
『財務報告のためのキャッシュ・フロー割引計算』（共著），中央経済社，2000年。
『ブランドの経営と会計』（共訳），東洋経済新報社，2002年。
「バリュードライバーとしての知的資本の評価」，『上智経済論集』，第46巻第1，2号合併号，上智経済学会，2002年。
「ブランドをめぐる会計基準の論点」，『企業会計』，第54巻第9号，中央経済社，2002年。
「無形資産の移転価格課税への財務諸表情報の活用」，『税経通信』，第60巻第10号，税務経理協会，2005年。
『環境債務の実務』（共著），中央経済社，2008年。