経営コンサルティング・ノウハウ／１経営の基本〈改訂版〉

本の紹介

コンサルタントが生産性向上のために実践しているノウハウを公開！　第１巻はトップマネジメントの仕事と責任にフォーカス。激変する経営環境を踏まえ、事例等も刷新。

シリーズ発刊にあたって
改訂にあたって
はじめに

第１章 総　論
─経営トップ層に求められていること
１　経営トップ層に求められる役割
⑴　経営理念の承継
⑵　利害関係者への説明
⑶　環境変化への対応
⑷　経営ビジョンの明示
⑸　経営目標の設定
⑹　戦略策定
⑺　仕組みの構築
⑻　利益とキャッシュフローの確保
⑼　適切な投資
２　経営トップ層が持つべき資質：真摯さ
⑴　真摯さとは何か
⑵　論　語
⑶　武士道
コラム 重要視する価値観
３　創業理念と志～創業者の想いを知り，引き継いでいく
⑴　創業理念とは
⑵　経営理念の伝え方
⑶　志・生き方
４　経営トップ層に求められる能力と姿勢（マインド）
⑴　トップマネジメントとは何か
⑵　コンセプチュアルスキル：総合判断能力
⑶　求められる姿勢（マインド）
５　コンプライアンス～やってはいけないことは何か
⑴　コンプライアンスとは
⑵　コンプライアンス違反が起きる原因は何か
⑶　企業におけるコンプライアンス対策
コラム 横　領

第２章　環境変化への対応
─いかなる経営環境下でも自社を継続的に成長させる
１　経営環境変化と今後10年間の予測
⑴　グローバル化とは何か
①　世界市場のボーダレス化
②　IT革命の進展
③　グローバル化とは
⑵　グローバル化がもたらしたもの
①　新しい世界経済ルールの再構築
②　食料・資源の奪い合い
コラム コロナ禍を経験して感じたこと
⑶　企業環境変化を勝ち切る
コラム 新しいチャンスの見つけ方
⑷　10年後の世界の予測
コラム トレンドシート
⑸　リスクマネジメント
２　己のスペシャリティは何か
⑴　個人個人の強みと弱みの把握と共有化
コラム タレントマネジメント
⑵　企業としての強み・弱み
⑶　VRIOの視点
３　自社・自部門を存続・継続させていくための施策
⑴　強みを活かして機会を勝ち取れ：SWOT分析
⑵　成長・継続の成功要因は何か：３C分析
４　後進育成：10年～30年後を考えて，自分ができることを引き継ぐ
⑴　後進育成方法
⑵　後進育成を行うためのコミュニケーション・スキル
①　コーチングの２つの基本的考え方
②　アクティブリスニング（傾聴）技法
③　質問技法
⑶　教える技術：わかりやすさの追究
⑷　後進育成の見える化：スキルマップ
コラム 次世代リーダー養成プロジェクト

第３章　ビジョン策定
─自社の10年後のありたい姿を描く
１　10年後のビジョンを明確に描く
コラム 市場規模の予測方法
２　10年後の事業領域：ドメイン
⑴　ドメインとは
⑵　コア・コンピタンス
⑶　ドメインの設定：誰に～ターゲットの明確化
⑷　ドメインの設定：何を～提供価値（ベネフィット）
⑸　ドメインの設定：どうやって・どのように（HOW）
⑹　４Pを使ったビジョン設定
コラム 売価を上げる方法
３　自社の10年後のポジション・業界地位
⑴　５フォースとは
⑵　新規参入の脅威はないか
⑶　代替品の脅威はないか
⑷　 業界内の既存の競争関係は激しいか。それとも棲み分けができているのか。それはなぜか
⑸　仕入先の交渉力は強いか，弱いか
⑹　得意先の交渉力は強いか，弱いか
⑺　５フォース分析のポイントと10年後の業界内の位置づけ
４　経営目標（数値目標）の設定
⑴　数値目標の必要性
⑵　売上高から目標を策定
⑶　必要キャッシュフローから目標を策定
⑷　従業員数（要員計画）から目標を策定
⑸　ROA・ROIC等の経営指標から目標を策定
コラム 付加価値分配の考え方

第４章　戦略策定
─ビジョンの達成のための方法を考える
１　戦略の基本
２　事業戦略
⑴　競合戦略：ライバル企業の設定と差別化要因の明確化
①　リーダーがとるべき戦略
②　チャレンジャーがとるべき戦略
③　ニッチャーがとるべき戦略
④　フォロワーがとるべき戦略
コラム ポジショニング・マップの活用
⑵　得意先戦略
①　お客様をよく知る。自社のお客様は誰か
②　得意先のニーズの把握
⑶　仕入先・協力会社戦略
①　仕入先・協力会社のことをよく知る
②　 仕入先・協力会社が自社に期待していることの把握と，自社が期待すべきことの明確化
３　機能分野別戦
⑴　R&D戦略
①　R&Dテーマの選定
②　R&Dテーマの評価
③　実行体制・予算化・スケジュール化
⑵　生産戦略
①　市場の需要予測
②　生産能力の把握・検討
③　工場立地の検討
④　工場立地の決定，予算化，投資採算，スケジュール化
コラム 投資採算の基本
⑶　人事戦略
①　採用戦略
②　人事制度
③　人材育成戦略
⑷　財務戦略：企業存続の前提条件～資金調達を円滑に行う
コラム 高収益企業の戦略研究
４　業種別重点戦略
⑴　製造業
①　標準見込生産型
②　完全個別受注生産型
③　ロット別受注生産型：各種部品メーカー
④　大量生産販売型：製紙業，製鉄業，砕石業等
⑵　卸売業
⑶　小売業
⑷　ホテル業：装置産業
⑸　運送・物流業：タクシー，バス，トラック等

第５章　組織運営
─戦略を実行に移すための仕組みを構築する
１　経済活動における組織とは
２　組織風土
⑴　組織風土とは
⑵　 意見をいいやすい雰囲気の醸成〜心理的安全性（psychological safety）
コラム ヒヤリハット事例の共有化
⑶　意思決定のスタイルと管理スタイル
コラム ストレス発散法
３　モチベーション
４　組織構造（組織図）
⑴　組織構造４原則
①　専門化の原則
②　統制の範囲の原則
③　責任・権限一致の原則
④　命令一元化の原則（ワンボスの原則）
⑵　組織維持３原則
①　目的・目標の共有化
②　情報の共有化
③　成果の公正な分配
５　仕組み（システム・制度）
⑴　組織マネジメント実務３原則
①　仕組みの構築
②　仕組みの公正な運用
③　仕組みの有効性の検証と改善
⑵　会議体制
コラム 生産性とは
おわりに～中堅中小企業の新任社長が実施すべき10項目

公益財団法人日本生産性本部コンサルティング部（にほんせいさんせいほんぶこんさるてぃんぐぶ）
［プロフィール］
公益財団法人日本生産性本部は，企業を中心としたあらゆる経営組織の長期的な発展を目標に，「生産性向上」を目指す経営コンサルティングを実施している。経営コンサルティング事業を開始したのは1958年。柱の1つである経営コンサルタント養成事業では，これまで7,400名以上の経営コンサルタントを世に送り出した。
コンサルティング部では，専属経営コンサルタント約50名を組織し，「全社改革」「経営戦略」「人事制度」「人材育成」「業務改善」「生産革新」等を主な領域としている。大企業から中堅・中小企業まで支援し，業界としても製造業・サービス業・金融業・自治体・医療介護・学校など多岐にわたる。
年間600件を超える診断指導・支援を実施しており，「人的資本経営」「SDGs 経営」「DE&I」「健康経営」「DX 推進」など，新たなテーマでの事業展開も活発に行っている。
URL：https://www.jpc-net.jp/mc/consulting

加藤 篤士道（かとう としみち）
［プロフィール］
公益財団法人日本生産性本部　主席経営コンサルタント

1967年　東京都生まれ
1990年　早稲田大学商学部卒業
1990年　KPMGセンチュリー監査法人入所
1994年　公認会計士登録
1996年　「（財）社会経済生産性本部（現（公財）日本生産性本部）経営コンサルタント養成講座」修了後，同本部経営コンサルタントとして各種事業体の診断指導，教育にあたり，現在に至る。

中堅・中小企業の生産性向上による経営改善と成長を主たる目的として，総合経営コンサルティングおよび人材育成セミナーを実施している。

［主な著作］
『まるかじり決算書』中央経済社（共著）
『企業再生のための経営改善計画の立て方』中央経済社（共著）
『生産性向上のための経営計画の進め方』中央経済社
『銀行と「いい関係」を築く法』中央経済社（共著）