50テーマ＆100キーワードでわかる一通りコーポレート・ファイナンス

本の紹介

コーポレート・ファイナンスについて、企業の担当者がよく遭遇する論点や疑問、押さえておくべき事項を、ざっと一通り確認できるよう50テーマ＆100のキーワードで解説。

第Ⅰ章　コーポレート・ファイナンスの視点で見る財務諸表
Q－1　コーポレート・ファイナンスと会計の関係
Q－2　貸借対照表①：資産や負債のわかりやすい切分け方
Q－3　貸借対照表②：純資産・自己資本・株主資本の関係
Q－4　貸借対照表③：バランス・シートの最適化とは
Q－5　貸借対照表④：余剰資金保有の考え方
Q－6　貸借対照表⑤：政策保有株式の縮減
Q－7　損益計算書：ファイナンスでよく使われる利益指標
Q－8　キャッシュ・フロー計算書：フリー・キャッシュ・フローとの関係

第Ⅱ章　キャピタル・アロケーション
Q－9　キャピタル・アロケーションの基本的な考え方

第Ⅲ章　資金調達と資本コスト
Q－10　資金調達の分類
Q－11　事業リスク・財務リスクと営業レバレッジ・財務レバレッジ
Q－12　資本コスト①：資本コストとは
Q－13　資本コスト②：資本コスト・要求収益率・割引率の関係
Q－14　負債コストと負債の節税効果
Q－15　株主資本コストとCAPM
Q－16　加重平均資本コスト（WACC）
Q－17　資本構成①：代表的な理論
Q－18　資本構成②：実務上の検討事項
Q－19　資本コストと資本収益性を示す指標との対応関係

第Ⅳ章　投資とその判断基準
Q－20　投資意思決定の手順とポイント
Q－21　NPV（正味現在価値）に基づく投資意思決定
Q－22　IRR（内部収益率）に基づく投資意思決定
Q－23　投資意思決定時のハードル・レート
Q－24　回収期間法に基づく投資意思決定
Q－25　投資案件のキャッシュ・フロー予測のポイント
Q－26　投資プロジェクトとしてのM&A
Q－27　事業ポートフォリオの見直しと撤退の意思決定

第Ⅴ章　株主還元
Q－28　ペイアウト政策と総還元性向
Q－29　配当①：配当政策と安定配当
Q－30　配当②：配当性向とDOEの関係
Q－31　自社株買い
Q－32　配当と自社株買いの比較

第Ⅵ章　資本収益性を示す指標
Q－33　資本収益性を示す指標とその他の指標
Q－34　ROA
Q－35　ROE①：重視される理由
Q－36　ROE②：8％と比較することの意味
Q－37　ROE③：ROEの改善方法
Q－38　ROE④：分母子の変動パターンの整理
Q－39　ROIC
Q－40　ROICスプレッドとエクイティ・スプレッド

第Ⅶ章　企業価値と株価指標
Q－41　自社の企業価値の把握
Q－42　DCF法による事業価値の把握
Q－43　EV/EBITDA倍率による企業価値の把握
Q－44　残余利益モデルによる株主価値の把握
Q－45　PER
Q－46　PBR①：重視される理由（PERやROEとの関係）
Q－47　PBR②：PBR1倍割れの意味
Q－48　コングロマリット・ディスカウントと企業価値の関係
Q－49　IRと企業価値の関係
Q－50　ESGと企業価値との関係

佐和 周（さわ あまね）
［プロフィール］
公認会計士、税理士
佐和公認会計士事務所　代表
関西学院大学大学院 経営戦略研究科 非常勤講師

1999年　東京大学経済学部を卒業、同年朝日監査法人（現 有限責任 あずさ監査法人）に入所。日系グローバル企業や外資系企業の監査のほか、財務デュー・デリジェンス業務や企業価値評価業務等に従事。
2008年　英国ケンブリッジ大学経営大学院（Cambridge Judge Business School）首席修了（MBA）。
2009年　KPMG 税理士法人に転籍。日系グローバル企業や外資系企業の税務申告のほか、国内・海外税務デュー・デリジェンス業務や国際税務に係るアドバイザリー業務等に従事。
2011年　佐和公認会計士事務所を開設。会計・税務・財務の面から、日本企業の海外進出や海外事業の管理をサポートしている。

主な著書
『これだけは押さえておこう 国際税務のよくあるケース50』
『これだけは押さえておこう 海外子会社管理の会計・税務・財務ケース50』
『海外進出・展開・撤退の会計・税務Q&A』
『海外進出企業の税務調査対策チェックリスト』
『英和・和英　海外取引で使える会計・税務用語辞典』
『2020年度税制改正後のタックス・ヘイブン対策税制』（共著）
『この取引でB/S・P/L はどう動く? 財務数値への影響がわかるケース100』
『貸借対照表だけで会社の中身が8割わかる』（以上、中央経済社）など
その他、旬刊『経理情報』、月刊『国際税務』、週刊『税務通信』など、雑誌への寄稿も多数。