- 本の紹介
- 司法書士試験の難しさの正体は「覚えること」が多い点にあります。本書では、記憶の方法に焦点をあて、語呂合わせ・横断整理・比較などによって知識を確実なものにします！
目次
第1章 語呂合わせで覚える！
1 民法 胎児の権利能力
2 民法 代理権の消滅事由
3 民法 法定追認
4 民法 先取特権
5 民法 絶対効
6 民法 保証の事前求償権
7 民法 根保証契約の要件
8 民法 要物契約
9 民法 無催告解除
10 民法 解除の不遡及効
11 民法 利息の上限（利息制限法）
12 民法 短期賃貸借
13 民法 保佐人の同意を要する行為
14 民法 後見人の欠格事由
15 民法 代襲相続の原因
16 民法 遺言事項
17 民法 遺言の証人・立会人の欠格事由
18 不動産登記法 条文番号が出てくる登記原因
19 不動産登記法 登記名義人住所変更登記の非課税根拠
20 不動産登記法 非課税・減税の根拠条文
21 会社法 定款の絶対的記載事項
22 会社法 少数株主権
23 会社法 反対株主の株式買取請求権
24 会社法 取締役の欠格事由
25 会社法 社外取締役の要件
26 会社法 持分会社における競業取引と利益相反取引
27 商法 商行為の特則
28 商業登記法 商号の適格性
29 商業登記法 組織再編をする場合の添付書類
30 商業登記法 株主リストの記載事項
31 商業登記法 清算会社の登記の登録免許税
32 民事執行法 少額訴訟債権執行の債務名義
33 民事執行法 配当要求権者
34 憲法 指名・任命・認証
35 憲法 衆議院の優越
36 刑法 予備罪
37 刑法 刑罰の軽重
38 刑法 再犯加重（累犯加重）
39 刑法 刑罰の適用における加重減軽の順序
40 司法書士法 司法書士の欠格事由
41 司法書士法 書類の保存期間
第2章 まとめて覚える！
1 民法 検察官ができるもの できないもの
2 科目横断 条文に出てくる年齢の整理
3 科目横断 制限行為能力者の整理
4 科目横断 条文に出てくる親族の整理
5 民法 転得者
6 民法 占有改定を含むか
7 民法 各契約の担保責任
8 民法 各契約の固有の解除原因
9 民法 根担保契約の比較
10 民法 契約の終了
11 民法 催告の整理
12 科目横断 注意義務の内容
13 会社法 各会の比較
14 科目横断 「善意」等の要件の整理
15 会社法 備置き・閲覧の総整理
16 会社法 会社法における対抗要件の横断整理
17 会社法 効力発生日の変更
18 会社法 資格・欠格事由・兼任禁止
19 商業登記法 設立登記の比較・整理
20 科目横断 添付書面の有効期限
21 科目横断 定款の作成における公証人の認証の要否
22 商業登記法 計上を証する書面、計算に関する書面に関する整理
23 商業登記法 同時申請の場合等の添付書類
24 科目横断 公証人と公正証書
第3章 数字を覚える！
1 民法 民法上の権利行使期間
2 民法 条文上の期間
3 会社法 条文に規定されている期間
4 会社法 提訴期間
5 憲法 憲法の条文に出てくる分数の整理
第4章 混同しやすい知識を覚える！
1 民法 相続における放棄の比較
2 民法 出生届の効力
3 科目横断 株主名簿と株券と株主リストの記載事項の比較
4 会社法 払込期間の初日か末日か
5 会社法 取締役監査役選任条項付種類株式
6 会社法 清算会社の株式買取請求権
7 民事訴訟法 会議システムの使用
8 民事訴訟法 準備書面の提出が含まれるか
9 民法 遺贈と贈与の先後関係
10 科目横断 地上権と区分地上権の先後関係
11 憲法 裁判官と国会議員の報酬
第5章 法律が変わると結論が変わるもの
1 科目横断 代理権消滅の特則
2 科目横断 留置権
3 科目横断 パスポート（旅券）が本人確認資料となるか
4 科目横断 寄託契約の受寄者の責任
5 科目横断 不動産登記と商業登記の補正・却下・取下げの異同
6 科目横断 審査請求
7 科目横断 電子納付
8 科目横断 民訴系3法の抗告の整理
9 科目横断 民法と刑法の関連性
