ミス・ムダをなくす有価証券報告書作成の仕組み

宝印刷株式会社
株式会社宝印刷D&IR研究所

定価(紙 版):2,970円(税込)

発行日:2026/03/27
A5判 / 204頁
ISBN:978-4-502-56831-2

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本の紹介
有報作成を形式的な作業ではなく、開示内容の検討や分析など企業価値向上に繋がる本質的な業務に変革するため、人間の専門性とテクノロジーを組み合わせた仕組み作りを解説。

目次

序章 ミスゼロへの挑戦
1 有価証券報告書の役割と重要性
2 ミスが引き起こすリスクと影響
3 有価証券報告書作成において、なぜミスは発生するのか?
4 有価証券報告書作成におけるミス・ムダをなくすために取り組むべきこととは?

第1章 有価証券報告書のミスを徹底分析
1 ミスの発生箇所とその要因
2 ミスの原因を深掘りする

第2章 決算開示システムを活用したミス防止策
1 決算開示システムの変遷
2 決算開示システムの概要
3 決算開示システム導入のメリット
4 システム活用における課題と対策
5 まとめ

第3章 成功企業に学ぶ! 人とシステムを活かした実践ワークフロー
1 人とシステムの役割分担
2 決算開示システムを活用したユースケース

第4章 ミスゼロを支える体制とプロセス構築の実践法
1 チェック体制の継続的改善
2 従業員教育の重要性

終章 未来への展望
1 開示書類作成業務のこれから
2 「作成者」から「戦略的コミュニケーター」へ:役割の進化
3 「統合ビジネスレポート基盤」へ:開示システムの進化
4 戦略的コミュニケーターとしてのマインドセット
5 未来は「守り」と「攻め」の両輪で
6 テクノロジーの進化によるさらなる効率化
7 組織全体でミス防止に取り組む仕組み
8 信頼性の高い報告書がもたらす価値

巻末付録 項目別の他項目との関係表

著者紹介

宝印刷株式会社(たからいんさつ)
[プロフィール]
証券取引法(現:金融商品取引法)制定の4年後である1952年に創業した、ディスクロージャー&IRのパイオニア。有価証券報告書や招集通知をはじめ、株主通信、統合報告書、Webなどの作成支援に強み。「Tech Driven Disclosure for Growth」をスローガンに掲げ、最新のテクノロジーを駆使した開示ソリューションを提供することで、企業のDX推進と持続的な成長を力強くサポートする。
特に旗艦製品である統合型ビジネスレポートシステム「WizLabo」は、豊富なAPI連携や自動化機能によって開示プロセスを刷新するソリューションとして上場企業、上場準備企業を中心に1,700社超の導入実績を誇る。膨大な作業負荷を軽減し、より戦略的な対話や情報発信に注力できる環境を提供することで、決算開示実務の最前線における課題解決に貢献し続けている。

株式会社宝印刷D&IR研究所(たからいんさつでぃーあんどあいあーるけんきゅうじょ)
[プロフィール]
宝印刷株式会社の100%子会社。DisclosureとIR(Investor Relations:投資家向け広報)を主要テーマとし、企業情報開示、IR、コーポレートガバナンス等に関する調査研究を行う。上場企業向けに、統合報告書の作成支援・サステナビリティに関するアドバイザリーサービスを提供するほか、IRに関するコンサルティングを実施。サステナビリティを含む開示実務を対象とした分析をレポートとして提供するとともに、経理・財務・経営企画・IR・総務・法務等のコーポレート管理部門に役立つ知見・ノウハウをセミナーや出版活動を通じて提供している。とりわけ「統合報告書発行状況調査」は詳細な分析で定評があり、多くの上場企業が参考にするほか、マス・メディアにも多数紹介されている。また、個人投資家向け雑誌「ジャパニーズ インベスター」を刊行し、個人投資家向けの情報提供や会社説明会を多数開催している。これらの活動を通じて、企業価値向上支援と持続可能な資本市場の発展に貢献している。

担当編集者コメント
▶人間が持つ専門性とテクノロジーの力を組み合わせた具体的な「仕組み作り」の第一歩

有価証券報告書の作成は、企業の信頼を支える極めて重要な業務でありながら、多くの経理担当者にとって重く、厄介な課題として立ちはだかっています。

「また新たな法改正か…」
「子会社も増えてデータ収集や整合性チェックの負担が一段と大変になってきた…」
「人手は足りない上に、アナログ作業が多い…」
「正しくできて当たり前という減点方式の評価がもどかしい…」
そんな現場の声が聞こえてきます。

本書で焦点を当てるのは、単なるシステム導入論ではなく、人間が持つ専門性とテクノロジーの力を組み合わせた具体的な「仕組み作り」です。
ディスクロージャー支援の最前線で執筆陣が培ってきた知見と経験を余すことなく詰め込みました。
担当者がミス回避のための形式的な作業から解放され,開示内容の検討や分析といった,企業の価値向上に直結する「本質的な業務」に時間を費やせるようになるための道筋を示す一冊です。