- 本の紹介
- デフレ時代を生き抜くために必要な人事戦略は、優秀な人材の確保、定着に尽きる。本書では、企業が高収益体質へ転換し、成長・発展するための人事制度策定のノウハウを示す。
目次
6ヶ月間で人事制度改革が実現できる
デフレ時代の「人事評価・賃金制度」の作り方
目次
ま え が き
序 章 デフレ時代の賃金の考え方
1 収益に応じた人件費を実現する
2 「実質65歳定年時代」に向けた賃金カーブに是正する
3 自社に合った全天候型の賃金制度を構築する
4 6ヶ月で取り組む，人事制度改革スケジュール
5 社内プロジェクトの作り方
第1章 1ヶ月目「現状分析と人事方針を検討する」
1 簡単にできる人件費の把握方法
（1） 総額人件費を把握する
（2） 個別賃金の状況を把握する ……ほか
2 人事制度方針書を作成する
（1） 現状分析の整理
（2） 人事方針検討メンバーの選定 ……ほか
3 業種別の人事評価・賃金制度構築のポイント
（1） メーカーのポイント～全社一律制度の限界～
（2） 卸売業のポイント～営業マンの生産性追求～ ……ほか
第2章 2ヶ月目「職種別の等級制度と人事評価制度を作る」
1 役職，等級の見直し方
2 専門職制導入で社員高齢化に対応する
3 職種別等級基準の作り方
4 昇進・昇格基準の設定方法
5 経営課題解決型の職種別人事評価の作り方
（1） 経営課題解決型の人事評価とは
（2） 成果・業績評価項目作成のポイント ……ほか
6 職種別人事評価表の事例
（1） 営業職の成果・業績評価表
（2） 製造部門管理職の成果・業績評価表 ……ほか
7 人事評価ルールの設定方法
（1） 評価期間，評価者の設定方法
（2） 評価点調整事例① ……ほか
8 社内でできる評価者・面接者訓練の進め方
第3章 3ヶ月目「デフレ対応型・給与制度を作る」
1 定期昇給から定期給与改定へ
2 必ず上昇していく年功的給与・手当を廃止する
3 固定給から変動給の割合を拡大する
4 評価連動型給与制度はデフレ時代の切り札
（1） 評価連動型給与事例①「評価点をダイレクトに反映した
スタイル」
（2） 評価連動型給与事例②「評価（5段階）に合わせたシンプルな
スタイル」 ……ほか
5 職種別賃金による人件費の重点配分
（1） 給与水準（上限・下限）は変えず，給与改定方式のみ区分した
職種別賃金制度例
（2） 職種別賃金に適した会社，適さない会社
6 営業部門に対する業績給導入
7 ムダな残業代を削減する方法
（1） 残業代の一部を成果連動手当に組み替えた事例
（2） 制度活用によるムダな残業代の削減方法
第4章 4ヶ月目「収益強化のための業績連動賞与を作る」
1 業績連動賞与による人件費コントロール
（1） 全社利益と部門利益を反映した業績連動賞与事例①
（2） 全社利益と部門利益を反映した業績連動賞与事例②
……ほか
第5章 5ヶ月目「退職金と周辺制度改定で人件費を低減する」
1 退職金制度を「払い切り」に改定した事例
（1） ポイント制退職金への変更
（2） 「毎年精算型（払い切り型）」退職金制度選択のポイント
2 定年再雇用制度の見直しで総額人件費を抑制した事例
（1） 定年再雇用制度見直しの方向性
（2） 再雇用時の選定条件の厳格化 ……ほか
3 地域限定社員制度で人件費問題と社内不公平感を解決した事例
（1） 地域手当の設定例
（2） 地域限定社員の雇用条件・報酬条件の設定例
４ 契約社員，パート社員の人事制度事例
（1） 契約社員・パート社員用人事制度の活用方針
（2） 雇用形態別のキャリア・パス設定事例 ……ほか
第6章 6ヶ月目「効果的に社員説明し，新制度を導入する」
1 分かりやすい社員説明用資料を作成する
2 効果的な社員説明会を開催する
（1） 時間をかけて，人事制度改定の目的を理解してもらう
（2） 説明会で人事制度アンケートを実施する
3 Ｑ＆Ａ作成で社員の理解を高める
4 労働組合への対応方法
5 スムーズな導入のための，新制度移行実務
（1） 給与シミュレーションを実施する
（2） 給与の移行措置を実施する
6 賃金規程の改定手順
7 新制度の定着・運用力向上に向けた施策
（1） 人事制度運用アンケートを実施する
（2） 人事評価データを分析し，組織のレベルアップに活かす
終 章 人事制度改革成功のポイント
（1） 経営方針・経営計画を明確にする
（2） 業績・成果をオープンにし，社員が経営情報を共有化する
（3） 経営課題解決型の人事評価を行い，処遇する
（4） 給与水準の向上を目的とする
（5） 自社の業種，職種，風土に合った人事制度を設計する
……ほか
著者プロフィール
森中 謙介（もりなか けんすけ）
㈱新経営サービス 人事戦略研究所 コンサルタント人事戦略研究所コンサルタントとして，主に中堅・中小企業の人事評価・賃金制度構築のコンサルティングを行う。
残業削減，定年再雇用といった個別テーマにも精通し，外部講演・執筆や取材対応，自社商品開発など幅広く活動している。
最近の執筆記事に「改正労基法への実務対応」「ザ・残業マネジメント」（何れも月刊人事マネジメント誌）がある。
「残業代を効果的に削減する！賃金制度・労働時間制度改定プログラム」「シニア社員人事制度構築コンサルティング」開発担当者。
山口 俊一（やまぐち しゅんいち）
㈱新経営サービス 常務取締役 人事戦略研究所所長
人事コンサルタントとして20年超。約400社の人事・賃金制度改革を支援してきた人事戦略研究所を立ち上げ，現在に至る。
これまで，成果主義人事，職種別人事，業績連動型賞与，評価連動給与など，時代を先取りした人事制度のあり方を提唱しながら，企業の実情に沿った柔軟な制度設計・導入スタイルを貫く。
有名小売店・飲食店をはじめ，一部上場企業から中堅・中小企業に至るまで，あらゆる業種・業態の人事制度改革コンサルティングを手掛ける。
人事関連の著書は10冊以上。講演実績も日経，みずほ，三菱ＵＦＪ，東京・大阪商工会議所，東京経営者協会など多数。