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【あの連載をもう一度】『企業会計』電子版オススメ紹介

企業会計

　『企業会計』をはじめ、中央経済社雑誌の電子版の更新が早くなりました！　なんと紙版とほぼ同じタイミングでお読みいただけます。
　そこで電子版ならではのご活用方法を紹介します。この記事では「近年掲載の＜連載＞」を一部ご紹介します。

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＼＼最新号の更新が早くなりました！／／


雑誌電子版の特徴


１　30年分が読み放題
　電子版は過去30年分（1989年1月～）の記事を掲載。最新号だけでなく、全ての記事が読み放題となっております。
２　目次検索
　目次による検索で、時系列的な記事の閲覧や話題となったテーマを知ることができます。
３　多彩な検索機能
　執筆者名や発行年月等の絞込み、本文中をキーワード検索することで必要な記事だけを探すことができます。
４　読みやすいフォーマットを採用
　雑誌の掲載頁そのままのPDF形式で提供しています。閲覧する際には、拡大、縮小することでさらに読みやすくなっています。
５　印刷で場所取らず
　必要な記事のみを印刷することで場所をとることなくお手元に残せます。
６　24時間
　当PDFの閲覧有効期限は24時間です。パソコンに保存して閲覧する場合は再度ダウンロードいただけます。
７　最新号もすぐ更新
　最新号がなんと発売日から同時期に更新されます（号によりタイミングは異なります）。
８　品切れの号も読める
　紙版では品切れとなり、入手が困難な号も全て揃っています。

　詳細・お申込みは弊社ホームページにて！

　また、複数IDで見る場合は法人向けプランもございます。ご案内ページをぜひご覧ください。

　2010年１月号以降の目次はこちらからご覧いただけます。また、ご不明の点がございましたらフォームよりお問い合わせください。






〈ニュートンの力学で考える企業会計〉
　田村威文：2020年８月号～12月号

　力学のモデルを使って会計にまつわる諸現象のモデル化を試みます。力学といっても概ね中学・高校物理のお話で、さらに丁寧に解説されているので、アレルギー持ちの方もお読みいただけるはず。物事をイメージで捉えたいという方にお勧めです。
各回タイトル
①利益操作の手段
②会計制度と企業の会計行動
③複数期間における利益操作の効果
④会計利益と課税所得
⑤会計基準の変容


〈法律の視点から考える！　監査意見における監査人の役割と責任〉
　峯岸健太郎：2020年７月号～12月号

　企業と監査法人、その関係を一言で語りつくすことは難しいでしょう。本連載では、相互の立場の違いを意識しながら、上場企業として監査法人とどのようにコミュニケーションを図るのが望ましいかを考えます。
各回タイトル
①無限定適正意見でない場合の金商法・上場規程・会社法上の取扱い
②監査人の責任とアドバイザリー業務における責任
③監査以外の業務や過年度の決算処理で異なる見解が示された場合
④会計処理について監査法人間の見解が異なる場合の対応


〈Pythonではじめる会計データサイエンス〉
　小澤圭都・稲垣大輔・蜂谷悠希・野呂祐介：2020年６月号～12月号

　プログラミングは経理と縁遠い世界...そう思っている皆様に送る本連載。「何がゴールか？」「何をしているのか？」を具体的に解説し、実際に手を動かして試すことができます。ホームページにて各回のサンプルデータをダウンロード可能！
各回タイトル
①会計データサイエンス　最初の一歩
②監査で使われる統計的サンプリングツールを実装しよう
③会計データの特徴を理解して将来の売上を予測しよう
④会計データを使って機械学習に挑戦しよう
⑤会計データの異常検知をしよう
⑥会計データサイエンスの総復習としばしの寄り道
⑦ベイズ統計モデリングで不確実性を可視化しよう


〈税務と会計の水面下の戦い〉
　矢内一好：2020年１月号～７月号

　相互に依存しつつ、相容れない部分も多い税務と会計。両者はどのような接点を有し、かつ、その接点においてどのような調整をはかってきたのかという沿革を歴史的に検証。今後のあり方を考えるうえで重要な視点を示します。
各回タイトル
①昭和27年「税法と企業会計原則との調整に関する意見書」の効果
②引当金をめぐる対立
③実現概念と実現主義
④「一般に認められた会計原則」とは何か
⑤逆基準性の意味
⑥確定決算主義から申告調整方式への転換は可能か


〈事例でわかる　収益認識会計基準等の代替的な取扱い〉
　市原順二・村山　華・浅井敬子・森間純平：2020年１月号～９月号

　収益認識基準の適用に当たっては、財務諸表を作成する企業は国際的な会計基準に対応して設けられている原則的な取扱いの他、適用指針に明示されている「代替的な取扱い」についても十分に理解し、それぞれの企業における事業活動をより適切に示すことができるよう会計上の取扱いを明らかにすることが求められます。本連載はこの「代替的な取扱い」に焦点を当て、原則的な取扱いと比較して、それぞれの取扱いの具体的な適用について解説を加えます。
各回タイトル
①代替的な取扱いの概要と契約変更の重要性が乏しい場合の取扱い
②約束した財またはサービスの重要性が乏しい場合の取扱いと出荷および配送活動に関する会計処理の選択
③独立販売価格の見積りにおける残余アプローチの使用に関する取扱い
④期間がごく短い工事契約および受注制作のソフトウェアと船舶による運送サービス
⑤出荷基準等の取扱い
⑥契約の初期段階における原価回収基準の取扱い
⑦契約に基づく収益認識の単位および取引価格の配分と工事契約等の収益認識の単位
⑧代替的な取扱い等を設けなかった項目


〈主要論点をピックアップ　収益認識のポジション・ペーパー記載術〉
　高田康行：2019年11月号～2020年４月号、2020年７月号～12月号

　本連載では、すでに自社の該当論点を抽出し、論点ごとの会計処理方針を決定した企業が、次に高い関心を持つと想定される「ポジション・ペーパーの記載方法」について論じます。該当論点の抽出や会計処理方針の決定がまだ終わっていない企業には、その後の取組みのポイントを事前に理解することにより、効果的・効率的な基準対応の一助としていただけます。
各回タイトル
＜前編＞2019年11月号～2020年４月号
　①変動対価
　②契約変更と一定の期間にわたり充足される履行義務
　③ライセンスの供与と基本論点
　④出荷基準等と請求済未出荷契約
　⑤有償支給取引と本人・代理人の区分
　⑥論点整理マップと前編まとめ
＜後編＞2020年７～12月号
　①５つのステップの重要性
　②本人と代理人の区分（代理人の場合）
　③履行義務の充足に係る進捗度の見積り
　④財またはサービスに対する保証と返品権付きの販売
　⑤追加の財またはサービスを取得するオプションの付与
　⑥顧客に支払われる対価と委託販売契約等


〈「おカネ」はどこから来て、どこへ行くのか〉
　福井義高：2019年11月号～2020年５月号

　財政と金融のマクロ経済学にまつわる連載。特に財政・金融を統合する理論として、近年注目を集めているFTPL（Fiscal Theory of the Price Level）に基づき、会計的思考とマクロ経済に対する新しい見方を提供します。
各回タイトル
①機能しなくなった貨幣配給システム
②白いタピオカ（準備預金）と黒いタピオカ（国債）
③リブラなんか恐くない
④銀行預金の今そこにある危機
⑤本当の電子マネーは準備預金だ
⑥ナローバンクの実現可能性
⑦ゼロ金利はナローバンクの敵


〈資本コスト再入門　MBAレベルの知識を振り回す奴を苦々しく思っているアナタに〉
　福井義高：2019年７月号～９月号

　会計関係者にとって、会計基準に積極的に取り入れられてきている資本コストの正確な理解は必須。３つのテーマから理解を深めます。
各回タイトル
①報われないリスク
②「企業の資本コスト」というまぼろし
③地獄への道はハイリターン投資で敷き詰められている


〈日米比較でわかるコーポレートガバナンス〉
　長谷川茂男：2019年２月号～６月号

　「コーポレートガバナンスに関する詳細な規定を有し、コーポレートガバナンスの開示が詳細である米国」と「日本」の状況等の違いを説明することで、日本のコーポレートガバナンスの今後のあり方にかんするヒントを探ります。米国でのコーポレートガバナンスは長い期間を経て現在の形となっており、そこに至る背景や状況、事情を理解することは、日本のコーポレートガバナンスの理解にもつながるはずです。
各回タイトル
①コーポレートガバナンスの歴史
②会社の実態、制度・規制環境
③会計・監査等
④開示
⑤将来の展望


〈DCF実務の問題点：歪められた企業価値評価〉
　岩田悦之：2018年９月号～2019年２月号

　合理的な予測財務諸表の作成、ひいては予測CFの見積りをどのように行うべきかを中心に、DCF法による実務上の企業価値評価の問題を様々な側面から取り上げ、論じます。
各回タイトル
①予測キャッシュフローの合理性の検証(1)
②予測キャッシュフローの合理性の検証(2)
③継続価値評価の問題と検証
④現預金区分の問題
⑤DDM法の選択と検証
⑥番外編　期待キャッシュフロー法の適用と実務上の問題点


〈「監査上の主要な検討事項」――欧州企業の記載事例分析〉
　林　隆敏・蟹江　章・小松義明・宮本京子・田中知幸・富田真史・猪原匡史・谷間　薫・西岡修平：2018年７月号～12月号

　「監査上の主要な検討事項」（KAM）の記載事例分析について、国際監査基準およびイギリス、フランス、ドイツ、オランダの監査基準に規定されている新しい監査報告書のひな型と、そこでのKAMに関する規定内容を紹介。その後、税金・税効果、のれん、固定資産の減損など項目別に、欧州企業の監査報告書におけるKAMの記載事例を分析します。
各回タイトル
①国際監査基準およびイギリスの監査基準
②フランス、ドイツおよびオランダの監査基準
③税効果
④のれん
⑤収益認識
⑥組織再編、訴訟


〈バーゼルⅢの最終化がもたらす金融商品会計への影響〉
　岡本　修：2018年５月号～10月号

　2008年に発生した世界的な金融危機から10年（連載当時）。金融規制の動向と金融機関の行動、企業会計の関係について、実務的な論点から論考を試みます。
各回タイトル
①バーゼルⅢ最終化の概要と会計上のインパクト
②金融危機とバーゼル規制と金融商品会計
③バーゼル規制とIFRS第９号の不整合
④CoCo債とTLACをめぐる会計上の論点整理
⑤予期し得ない制度変更と満期保有目的の債券
⑥デリバティブ規制とデリバティブ投資


〈監査法人改革　「人」をどう見せるか〉
　田村威文：2018年３月号～５月号

　会計監査に関わる問題が社会を賑わすことが増え、監査の品質、そして監査法人のあり方が注目される現代。本連載では監査法人の人員情報について、開示の拡充案を提示しています。監査法人の人員情報開示は、監査品質に影響する一定の要因を外部の利害関係者に対し、情報提供するもの。被監査会社が監査契約を行う際に、あるいは公認会計士試験の合格者等が監査法人に就職する際などにおいても、役に立つはずです。
各回タイトル
①開示の現状と拡充案
②人員情報開示がもたらす影響
③常勤者・有資格者だけなのか？


〈会計に関係があるかもしれない鉄道の役に立たないはなし〉
　福井義高：2018年１月号～６月号

　鉄道に焦点をあてつつ、会計のはなしも絡めながら、様々なテーマを掘り下げ。筆者の福井先生は国鉄OB、それも最後（1985年）に入社したうちの１人とのこと。
各回タイトル
①通勤に時間の予算あり
②「激変」の陰に開示のあやしさ
③さらば、運賃格差と言おう
④減損スタート鉄道の末路
⑤ＪＲ九州上場は鉄道解体の始まり？
⑥鉄道貨物は存続可能か


〈Accounting Great Books 2nd〉
　阿部光成：2017年11月号～2019年12月号

　会計の本質を探る「本」を紹介いただく連載、その第２弾。重要テーマと「これははずせない」という書籍を厳選します。
各回タイトル
①諸井勝之助『原価計算講義』
②田哲三『実践原価計算』
③山下勝治ほか『企業会計の一般原則詳説』
④森田哲彌ほか『現代会計学の基本課題』
⑤新井清光『新版　財務会計論　第４版』
⑥太田哲三『固定資産会計』
⑦中西寅雄「近代原価計算」
⑧根箭重男『増補　保守主義会計の発現形態』
⑨ブラメット『間接費計算』
⑩武田昌輔『法人税回顧六〇年』
⑪企業監査事例研究会編『例解企業監査事例研究』
⑫ケアリー『公認会計士：業務の未来設計』
⑬ベービス『現代株式会社会計』
⑭パッチロ『財務会計の基礎』
⑮ストーバス『投資者のための会計理論』
⑯ワッツ＝ジマーマン『実証理論としての会計学』
⑰関口重之『低価主義の研究』
⑱木村重義『新版　会計原則コンメンタール』①
⑲木村重義『新版　会計原則コンメンタール』②
⑳ストウレイ『会計原則の探究』：会計「諺」則の黎明
㉑寺坪修ほか「国際的視点から見た企業会計原則の見直し」『国際会計研究学会年報（1996年度）』
㉒日下部與市『財務公開制度と監査』
㉓矢沢惇ほか『会社決算と監査上の問題点』①
㉔矢沢惇ほか『会社決算と監査上の問題点』②
㉕クーパーほか『ABCマネジメント革命』
㉖ベッドフォード『会計学の将来』


〈IFRS解釈の気になる論点〉
　熊木純子・田野雄一・村山　華：2017年10月号～2018年９月号

　 IFRS解釈指針委員会（IFRS IC）が検討した論点のうち、解釈指針などの設定に至らなかった論点、すなわち基準設定等の議題に加えることが却下された論点について、その概要とIFRS ICが示した結論を紹介。
各回タイトル
①リジェクション決定までのプロセス
②変動支払
③継続企業の検討に関する開示
④増分コスト
⑤企業結合における継続雇用
⑥原材料の長期供給契約における前払い
⑦顧客関連無形資産
⑧法人所得税に係る利息および罰金
⑨プリペイド・カードに係る負債の分類
⑩防御的な権利
⑪関連当事者となる「個人の近親者」
⑫アジェンダ決定による会計方針の変更


〈予約権評価のブラックボックス問題〉
　岩田悦之：2017年10月号～2018年２月号

　新株予約権の価値評価についての連載。評価モデルについて整理し、いくつかの評価事例を検証することで、予約権の過少評価の可能性を検討します。
各回タイトル
①第三者割当増資の制限付新株予約権：事例分析
②第三者割当増資の制限付新株予約権：モデル分析
③有償ストック・オプション評価：会計基準上の問題点
④有償ストック・オプション評価：事例・数値モデル分析


〈ESG開示　上手な伝え方〉
　塩瀬　恵：2017年３月号～８月号

　投資家にESG情報をどのように伝えるか。ホットな話題でありながらまだわからないこともおおいのではないでしょうか。第１回目ではESG投資の全体を、現状の大きな流れのきっかけとなったGPIFの動きも含めて説明。第２回目からは投資家が期待するESG情報、その具体的な開示例、ESG情報を開示するツールとしての統合報告書、そして今後の事業活動に関係してくるであろう最新のESG関連トピックに触れていきます。
各回タイトル
①ESG投資の高まり
②リスク情報は具体的に
③仕入先情報で「強み」を語る
④価値創造の担い手は誰か？
⑤気候変動も企業情報！？


〈組織内会計士が会社を変える！〉
　清水敬輔・平林元之・宮地俊充・梅澤真由美・瀬戸　学・池田　悟・澤田正憲：2017年１月号～2018年２月号

　現在、多くの会計士が監査法人に所属して監査の現場で働いています。一方、監査を受ける会社にも「組織内会計士」として生きるサムライたちが。会計士である彼らは、なぜそこに生きる道を見出し、どのように会社に貢献しているのでしょうか。成熟した市場環境、繰り返される不正事案、若い世代の会計離れなど、会計士業界の将来が危ぶまれている今、会社のなかで活躍している組織内会計士の声から、会計の可能性やおもしろさをお伝えします。
各回タイトル
①経理は攻めの仕事である
②《会計×哲学×個性》のチカラ
③スキルの掛け算でビジネスをつくる
④「正しさ」と「優しさ」で組織を動かす
⑤経営と会計基準の橋渡しを！
⑥資格をチャンスにつなげて幅広い活躍を
⑦会計士であることを半分捨てて


〈現場で生きるKPI〉
　神田　誠・鈴木隆之：2017年１月号～５月号

　KPI（重要業績評価指標）をどう使うか？　組織の目標達成に資するべく、会計人がどういうアプローチをとるとよいか、具体的に解説します。
各回タイトル
①CFO！　そのKPIで会社を動かせますか？
②目標達成に向けて算段はついていますか？
③この施策は実行できていますか？
④ミドルマネジメントは疲弊していませんか？
⑤２代目社長が越えるべき壁
⑥努力の堆積



　いかがでしたでしょうか。ご紹介した連載はあくまでごく一部、まだまだございます。号を跨いで掲載されている連載は、電子版にご登録いただくと読み放題となっております。ぜひご検討ください。詳細・お申込みは弊社ホームページにて！
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