この取引でＢ／Ｓ・Ｐ／Ｌはどう動く？財務数値への影響がわかるケース１００
- 本の紹介
- 資金調達や株式報酬制度の導入、Ｍ＆Ａ等、企業の活動や外部環境の変化が財務数値に与える影響を100ケースで解説。仕訳、Ｂ／Ｓ・Ｐ／Ｌへのインパクト、将来の財務数値への影響を明示。
目次
この取引でB/S・P/Lはどう動く？
財務数値への影響がわかるケース100
目次
はじめに
Ⅰ 財務数値への影響を考える際に重要な視点
１ 利益への影響
２ 財務比率への影響
３ 「影響」を把握する際の視点
４ 外部関係者への説明
Ⅱ ケース：基本的な構成
１ 基本的な構成
２ 損益計算書上の見え方と包括利益計算書上の見え方
３ 本書で扱っていない財務情報
Ⅲ ケース：財務数値の動き方（個別財務諸表）
1 販売・債権管理
基本ケース① 売上を計上し，販売代金を受領する
ケース１ 知的財産を他の企業にライセンスする
ケース２ ポイント制度を導入する
ケース３ 売上債権の回収サイトを変更する
ケース４ 受取手形を割り引く
ケース５ 売掛金を流動化する …ほか
2 購買・製造
基本ケース② 原材料を仕入れ，製品を製造し，販売費及び
一般管理費を支払う
ケース８ 仕入債務の支払サイトを変更する
ケース９ 有償支給取引を行う
ケース10 固定費の水準を引き下げる
ケース11 在庫残高を削減する
ケース12 棚卸資産の帳簿価額を切り下げる
3 人事・給与
基本ケース③ 従業員に給料や賞与を支給する
ケース13 役員に賞与を支給する
ケース14 無償ストック・オプションを付与する
ケース15 有償ストック・オプションを付与する
ケース16 譲渡制限付株式を報酬として付与する
ケース17 確定給付制度（社内制度）から退職金を支払う …ほか
4 設備投資・無形資産投資
基本ケース④ 設備投資を行い，減価償却し，最終的に除却する
基本ケース⑤ 固定資産を売却する
ケース29 減価償却方法を定率法から定額法に変更する
ケース30 固定資産を圧縮記帳する
ケース31 固定資産を特別償却する
ケース32 固定資産が遊休化する
ケース33 固定資産を減損処理する
ケース34 固定資産を自己保有からリースに切り替える …ほか
5 有価証券投資・デリバティブ投資
基本ケース⑥ 投資有価証券を取得し，売却する
ケース39 投資有価証券（その他有価証券）の時価が変動する
ケース40 投資有価証券を減損処理する
ケース41 デリバティブの時価が変動する
ケース42 デリバティブ取引にヘッジ会計（繰延ヘッジ処理）
を適用する
ケース43 仮想通貨の時価が変動する
ケース44 デット・エクイティ・スワップを実行する
6 外貨建取引・為替ヘッジ
ケース45 外貨建債権・債務を保有する
ケース46 為替リスクのヘッジを行うが，ヘッジ会計は適用しない
ケース47 為替予約にヘッジ会計（振当処理）を適用する
7 資金調達・返済
基本ケース⑦ 有利子負債により資金調達する
基本ケース⑧ 新株発行により資金調達する
ケース48 金利スワップにヘッジ会計（特例処理）を適用する
ケース49 コミットメント・ラインを設定する
ケース50 優先株式を発行する
ケース51 新株予約権を発行する
ケース52 発行した新株予約権が行使される …ほか
8 税 務
基本ケース⑨ 税金引当を行い，その後納税を行う
ケース64 有税処理を行う
ケース65 税務調査の結果，留保項目について追徴課税を受ける
ケース66 税務調査の結果，社外流出項目について追徴課税を
受ける
ケース67 税制改正により税率が変更される
ケース68 業績の変動により繰延税金資産の回収可能性が
変化する
ケース69 海外で源泉徴収される
9 突発的な事態
ケース70 災害が発生する
ケース71 独占禁止法の課徴金等が発生する
ケース72 訴訟が発生する
Ⅳ ケース：財務数値の動き方（連結財務諸表）
1 子会社への投融資
ケース73 子会社を設立する
ケース74 買収により子会社化する
ケース75 段階取得により子会社化する
ケース76 買収による子会社化に際して条件付取得対価を支払う
ケース77 買収による子会社化に際して付随費用を支払う …ほか
2 子会社の管理
ケース82 子会社が利益を計上する
ケース83 のれんを償却する
ケース84 子会社から配当を回収する
ケース85 子会社から利息を回収する
ケース86 子会社が多額の損失を計上する …ほか
3 グループ内取引・再編
ケース91 子会社に資産を譲渡する
ケース92 子会社を吸収合併する
ケース93 子会社に会社分割により事業を移転する
ケース94 子会社同士を合併させる
4 子会社の売却・清算
ケース95 子会社株式を全部売却する
ケース96 子会社株式を一部売却するが，支配関係は継続する
ケース97 子会社を清算する
5 関連会社への投資とその管理
ケース98 関連会社を設立する，または買収により関連会社化する
ケース99 関連会社が利益を計上する一方，のれんを償却する
ケース100 関連会社から配当を回収する
著者プロフィール
佐和 周（さわ あまね）
公認会計士，税理士
佐和公認会計士事務所 代表
関西学院大学非常勤講師
1999年，東京大学経済学部を卒業，同年朝日監査法人（現 有限責任 あずさ監査法人）に入所。日系グローバル企業や外資系企業の監査のほか，財務デュー・デリジェンス業務や企業価値評価業務等に従事。2008年，英国ケンブリッジ大学経営大学院（Cambridge
Judge Business School）首席修了（MBA）。
2009年，KPMG税理士法人に転籍。日系グローバル企業や外資系企業の税務申告のほか，国内・海外税務デュー・デリジェンス業務や国際税務に係るアドバイザリー業務等に従事。
2011年，佐和公認会計士事務所を開設。会計・税務・財務の面から，日本企業の海外進出や海外事業の管理をサポートしている。
【主な著書】
『貸借対照表だけで会社の中身が８割わかる』
『海外進出・展開・撤退の会計・税務Q&A』
『海外進出企業の資金・為替管理Q&A：
調達から投資・回収・還元まで』
『これだけは押さえておこう 海外取引の経理実務ケース50』
『これだけは押さえておこう 国際税務のよくあるケース50』
『英和・和英 海外取引で使える会計・税務用語辞典』（以上，中央経済社）など
その他，旬刊『経理情報』，月刊『国際税務』，週刊『税務通信』など，雑誌への寄稿も多数。