税制と経済学―その言説に根拠はあるのか

本の紹介

「高い労働所得税は勤労意欲を削ぐ」といった税制にかかわる一見もっともらしい言説が、根拠を持つものであるのかを、経済学的な研究をレビューしながら検討する。

林 正義（はやし まさよし）
［プロフィール］
東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授。
青山学院大学国際政治経済学部卒業。クイーンズ大学（カナダ） Ph.D（経済学）。明治学院大学講師・助教授，財務省財務総合政策研究所総括主任研究官，一橋大学准教授，東京大学准教授等を経て2014年より現職。日本財政学会代表理事（会長相当職）（2020年10月～2023年10月），政府税制調査会特別委員(2013年6月～2023年6月），その他政府審議会・委員会委員や複数の学会役員等を歴任。現在は，財務省財務総合政策研究所特別研究官，日本学術振興会学術システム研究センター主任研究員（社会科学専門調査班）等を務める。

［主な著作］
『財政学をつかむ（第3版）』（共著，有斐閤，2024年）
『課税と給付の経済分析（フィナンシャルレピュー第151号）』（責任編集財務省財務総合政策研究所，2023年）
Public Finance in Japan: A virtual special issue of Japan and the World Economy（共編，Elsevier，2022年）
『地方債の経済分析』（共編，有斐閣， 2018年）
『公共経済学』（共著，有斐閣，2010年）
『生活保護の経済分析』（共著，東京大学出版会，2008年，第51回日経・経済図書文化賞受賞）