- 本の紹介
- 「公認会計士・監査法人による財務諸表監査はどのように実施されるのか」に答えることを主眼とし、監査基準報告書の解説に重点を置いた一冊。監査報告書の記載例もフォロー。
目次
第1章 リスク・アプローチの基礎
第2章 より進化したリスク・アプローチと重要性概念
第3章 不正リスク
第4章 リスク・アプローチの要となる監査調書様式
第5章 監査証拠の入手方法総論
第6章 実査
第7章 立会
第8章 確認
第9章 弁護士確認・専門家の業務の利用
第10章 分析的手続
第11章 経営者確認書
第12章 その他の監査手続
第13章 会計上の見積り(一般)
第14章 会計上の見積りの監査における事例
第15章 収益認識と不正事例
第16章 関連当事者
第17章 無限定適正意見と除外事項付意見
第18章 継続企業の前提
第19章 追記情報
第20章 監査上の主要な検討事項
第21章 その他の記載内容
第22章 監査役等とのコミュニケーション
- 担当編集者コメント
- 本書は、「公認会計士・監査法人の行う財務諸表監査は具体的にどのように実施されるのか?」という問いに答えることを主眼としており、我が国の監査実務の指針となっている「監査基準報告書」の解説に重点を置いています。
第1章~第4章では、財務諸表監査を実施する上での基本的な考え方としての「リスク・アプローチ」に焦点を当て、特に第3章では「不正リスク」、第4章では「リスク・アプローチの要となる監査調書様式」について詳細に解説しています。
第5章~第12章では、監査人の実施する監査手続に焦点を当て、特に伝統的に重要な監査手続とされる「実査」・「立会」・「確認」、多用する監査手続である「分析的手続」のほか、「質問」などについても重点的に解説しています。
第13章~第16章では、監査実務上、特に問題となりやすい「会計上の見積り」や「収益認識と不正事例」、「関連当事者」などに焦点を当て、具体的な監査上の留意点を事例を含めて解説しています。
昨今の監査基準等の改訂により、「監査上の主要な検討事項」や「その他の記載内容」など、監査報告書の記載事項が充実されていることから、第17章~第21章にて、監査報告書の具体的な記載内容を扱っています。
最後に第22章は、監査役等とのコミュニケーションについて扱っています。



