半導体クラスターのイノベーション―日中韓台の競争と連携
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山崎 朗 編著
財団法人九州経済調査協会 編
財団法人国際東アジア研究センター 編
発行日：2008/09/17
Ａ５判 / 280頁
ISBN：978-4-502-66180-8
- 本の紹介
- 日本、中国、韓国、台湾は世界の半導体の生産と市場双方で大きなシェアを占めている。各地域の半導体クラスターが競合しつつ連携を深化させている動態を新しい分析枠組みにより解明。
目次
半導体クラスターのイノベーション
目次
序 章 クラスターの進化と変質
１ 「産業」競争力分析のフレームワーク―産業クラスター
２ 産業クラスターの二面性
３ 古典的集積利益の減少と世界的集積拠点の形成
４ 東アジアの半導体クラスター
第１章 半導体産業のグローバルトレンドと東アジア
１ 半導体産業のトレンド
２ 各国主要メーカーの事業戦略
３ 半導体のビジネスモデル革新
４ 半導体産業の成長に向けて
第２章 日本の半導体クラスター―九州を中心に
１ 日系半導体デバイスメーカーの再編
２ 九州半導体クラスターの発展経路
３ 九州半導体クラスターの産業構造と内部リンケージ
４ 九州半導体クラスターの外部リンケージ
５ シリコンアイランド九州の挑戦
第３章 韓国の半導体クラスター―京畿道を中心に
１ 韓国の半導体産業の概要
２ 京畿道を中心とする半導体産業の発展経路
３ 京畿道を中心とする半導体産業の内部リンケージ
４ 韓国の半導体産業の外部リンケージ
５ 後発者から先行者への劇的な転換
第４章 台湾の半導体クラスター―新竹以北を中心に
１ 台湾半導体産業の動向
２ 台湾半導体産業の発展経路
３ 台湾半導体クラスターの内部リンケージ
４ 台湾半導体クラスターの外部リンケージ
５ ビジネスモデルとクラスターの連動
第５章 中国の半導体クラスター―長江デルタを中心に
１ 世界最大の電子機器生産大国
２ 中国半導体産業の国家機構
３ 中国半導体産業発展の歴史
４ 半導体産業クラスターの立地とセグメント構造
５ 中国半導体産業の最新動向
６ 中国半導体産業の今後
第６章 東アジア半導体クラスターの地域事業環境比較
１ 東アジア半導体産業の企業間システム
２ 東アジア半導体産業の地域事業環境
３ 東アジア4ヵ国比較からの含意
４ 地域事業環境高度化に向けた課題と展望
第７章 東アジア半導体クラスターの知識リンケージ
１ 産業クラスターとイノベーション
２ 知識生産とイノベーションの地理
３ 東アジア産業クラスターのサイエンスパーク化
４ 知識リンケージからみた日本の産業クラスターの問題点
第８章 東アジア半導体クラスターの取引リンケージ
１ グローバルリンケージと東アジアのプレゼンス
２ 東アジアの競争と協業の構図
３ 東アジアの国際展開と国際取引の構図
４ 東アジアにおけるグローバル産業ネットワーク
終 章 グローバル時代の半導体クラスター
１ 後退する日本企業の世界ランキング
２ アンカー企業の再登場
３ 東アジア半導体クラスターの個性と親和性
４ 九州半導体クラスターへの示唆
付 録：「東アジア半導体の競争環境に関する国際比較アンケート」
について
索 引
著者プロフィール
■編著者紹介
山? 朗（中央大学経済学部 教授）：編集，序章，終章
略歴：
1957年佐賀県生まれ。
1981年京都大学工学部卒業。
1986年九州大学大学院経済学研究科博士課程修了（博士：経済学）。
1987年フェリス女学院大学講師。
1990年滋賀大学経済学部助教授。
1993年九州大学経済学部助教授。
2000年九州大学経済学研究院教授。
2005年中央大学大学院経済学研究科教授。
主要業績：
山?朗・玉田洋編『IT革命とモバイルの経済学』東洋経済新報社，2000年
山?朗・友景肇編『半導体クラスターへのシナリオ』西日本新聞社，2001年
山?朗編『クラスター戦略』有斐閣，2002年
石倉洋子・藤田昌久・前田昇・金井一頼・山??朗『日本の産業クラスター戦略』有斐閣，2003年
小林清司・朝倉康夫・山?朗編『これからの都市・地域政策』中央経済社，2005年
■編者紹介
財団法人九州経済調査協会
財団法人九州経済調査協会（略称：九経調）は，文部科学省認可の財団法人で，文部科学大臣認可の特定公益増進法人に指定されている。
九州・沖縄・山口の経済社会に関する総合的調査研究を行い，併せて経済調査を助成・促進し，もって地方経済の伸長を図り，ひいてはわが国文化の発展に寄与することを目的として，産学官の連携のもと1946年に設立された。
http://www.kerc.or.jp/
財団法人国際東アジア研究センター
北九州市が中心となり，経団連並びに地元経済界等の協賛を得て，1989年9月に設立。
北九州市および地元経済界のシンクタンクとして東アジアの経済社会発展に関する諸問題を研究し，「アジア講座」や「アジア発展会議」などの関連する諸事業を実施している。
研究成果は，『ICSEAD研究叢書』や広報誌『東アジアへの視点』などで公表されている。
http://www.icsead.or.jp/