地方創生―デジタルで救う地域社会・経済

本の紹介

地域の特徴を活かした社会・経済を創生するには？　仕事をつくる、人材を育成する、人流をつくる、働き方を変える、地域間／地域内で連携する、などの21事例でわかる。

第１章　地方に関する現状議論
　1.1.　地方を取り巻く環境（序論）
　1.2.　地方創生の政策枠組みの特徴と５つの事例分野
　1.3.　どうしたらより多くの人々を地域活動に動員できるのか？
　1.4.　グローバル視点でみた地方創生
　1.5.　ローカル視点でみた地方創生

第２章　地方創生の事例紹介に向けたフレーム整理
　2.1.　地方創生の推進７ステップ
　2.2.　デジタル化と DX の意味付け
　2.3.　政府系の DX の取り組み

第３章　事例紹介①仕事をつくる
　3.1.　地域内外のリソースを活用し
　　　　アクセラレーターによる起業支援
　3.2.　地方企業・産業のスケールアップ戦略
　3.3.　デジタル技術での地方創生
　3.4.　地方の空き家活用

第４章　事例紹介②人材を育成する
　4.1.　大学における SDGsポイント活用
　4.2.　Blendedな人財育成とネットワーク構築
　4.3.　技術研修による地方課題解決
　4.4.　イノベーション創出の拠点
　4.5.　自治体 DX の人材獲得と育成

第５章　事例紹介③人流をつくる
　5.1.　地域内関係人口による地域再生
　5.2.　地域交通（MaaS）の活用
　5.3.　「ひと」の想いの見える化による
　　　　シティプロモーション
　5.4.　デジタル時代の新たな事業承継スキーム
　　　　「サーチファンド」

第６章　事例紹介④働き方を変える
　6.1.　ワーケーションの先にあるもの
　6.2.　デジタルでの居場所
　6.3.　同一労働同一賃金の働き方改革
　6.4.　自治体 DX による働き方改革

第７章　事例紹介⑤地域間/地域内で連携する
　7.1.　デジタル地域通貨
　7.2.　スマートファーマーによる地域活性化
　7.3.　住民主体による
　　　　協働のまちづくりの理念貫徹と実践
　7.4.　医療デジタル化構想

第８章　おわりに
　8.1.　地方を救うための政策提言
　8.2.　まとめ

地方創生とデジタルビジネス研究会（ちほうそうせいとでじたるびじねすけんきゅうかい）
［プロフィール］
本研究会は，地方の中小企業を中心に，政府が推進するSociety 5.0の社会の実現（新たなる
地方創生）に向け，デジタルビジネスがどのように活用できるかを探っている。
コロナ禍において，都心と地方のデジタルビジネスヘの取組み方にはさらに差がついてしまったと考えられる。周知のとおり，オンライン社会が急激に進展した。オンラインで物理的制約が緩和されるため，都心や地方でも同様な仕事ができると考えている場合が多い。しかしながら，できるというのは都心側の考えが主であり，現状は意外にもあまり理解されていない。また，地方創生やデジタルビジネスの各々の研究成果は報告されているが，両者を掛け合わせた研究成果は未だ少ない。
日本社会や日本経済は数多くの地方（自治体や企業等）で支えているため，地方を救うことで日本全体を底上げすることもできる。この地方の一つ一つの事例を地道に取り上げて，地方創生とデジタルビジネスの本質を研究している。