- 本の紹介
- 冗長な記述を避けながら、基礎的な事項から学説の整理までわかりやすく解説する。大学の教材として必要かつ十分な内容をコンパクトにまとめる民法テキストシリーズの第２巻。
目次
レーアブーフ民法?（物権法）
目次
第１章 総論（総則・175条論）
【１】総説
【２】物権の概念
【２】-1 物権制度
【２】-2 本質
【３】種類
【３】-1 物権法定主義
【３】-2 慣習法上の物権
【３】-3 物権の法源
【４】効力
【４】-1 序説
【４】-2 優先的効力
【４】-3 物権的請求権
第２章 物権変動論
【１】総論
【１】-1 態様
【１】-2 公示主義と公信主義
【２】変動原因論（176条論）
【２】-1 物権変動「成立要件」論
【２】-2 物権変動効果の「発生要件」論
【２】-3 物権変動効果の「変動時期」論
【２】-4 物権行為の「法的性質」論
【２】-5 物権の消滅原因
【３】「不動産」物権変動論（177条論）―「公示主義」の妥当―
【３】-0 総説
【３】-1 『不動産』論―『不動産』の種類・範囲如何―
【３】-2 不動産『物権』論―不動産『物権』の種類・範囲如何―
【３】-3 不動産物権『得喪変更』論―不動産物権『得喪変更』
（物権変動）の種類･範囲如何―
【３】-4 『登記』論
【３】-5 『対抗』力論（変動効果論）
―第三者への『対抗』の意味如何―
【３】−６ 『第三者』論―『第三者』の態様・範囲如何―
【４】「動産」物権変動論（178条論）
【４】-0 総説―公示主義・公信主義の妥当（178）―
【４】-1 『動産』論―『動産』概念如何―
【４】-2 動産『物権』論―動産『物権』の種類・範囲如何―
【４】-3 動産物権『譲渡』論―「動産物権変動の種類・範囲」如何，
「変動原因の種類」如何，「変動原因種類」論―
【４】-4 『引渡し』論―動産『引渡し』の方法・態様如何―
【４】-5 『対抗』力論―第三者への『対抗』の意味如何，
譲渡の「法的効果（対抗力）」如何―
【４】-6 『第三者』論―『第三者』の態様・範囲如何―
【４】-7 公信主義の妥当―動産の即時取得（192条論）―
【５】「樹木・未分離果実」の物権変動
【５】-1 慣習法・判例法による「公示主義」の拡張
【５】-2 立木・未分離果実等の公示（→明認方法）
【５】-3 明認方法の意味
第３章 各論（「占有権・所有権・地上権・永小作権・地役権・
入会権」各則・180条以下）
【１】占有権（180〜）
【１】-1 総説
【１】-2 態様
【１】-3 取得（原始取得と承継取得）
【１】-4 効力（その１）―権利推定効・占有者と果実・占有者と占有
回復者の関係―
【１】-5 効力（その２）―即時取得（192〜）―
【１】-6 効力（その３）―占有訴権―
【１】-7 消滅
【１】-8 準占有
【２】所有権（206〜）
【２】-1 総説
【２】-2 内容
【２】-3 取得（239〜）
【２】-4 共有
【３】地上権（265〜）
【３】-1 総説
【３】-2 取得
【３】-3 存続期間
【３】-4 効力
【３】-5 消滅
【４】永小作権（270〜）
【４】-1 総説
【４】-2 取得
【４】-3 存続期間
【４】-4 効力
【４】-5 消滅
【５】地役権（280〜）
【５】-1 総説
【５】-2 取得
【５】-3 存続期間
【５】-4 効力
【５】-5 消滅（←消滅事由の存在）
【６】入会権（294）
【６】-1 総説―慣習上の収益権能―
【６】-2 得喪
【６】-3 「入会近代化法」の制定（Ｓ41）
【６】-4 効力一般
［細目次］
著者プロフィール
斎藤和夫（さいとう・かずお）
慶應義塾大学法学研究科・法学部教授
民法学・担保法学（民事執行法学）・
ドイツ法学・倒産法学（民再法・会更法・民保法）
主著：
ドイツ強制抵当権の法構造─債務者保護のプロイセン法理の確立─・慶應義塾大学出版会・2003年，
その他の諸業績（リスト）については，慶應義塾大学研究者情報総覧（http://k-ris.keio.ac.jp:20002/Profiles/0040/0005532/pblcl.
html）参照。
なお，近刊のものとして，ドイツ強制抵当権制度研究第?巻（2009年12月刊行予定）がある。
