Ｑ＆Ａでわかる　ＩＦＲＳサステナビリティ開示基準

本の紹介

気候変動や人権が経営課題となる中、遂に公表されたサステナ開示の世界標準「ＩＦＲＳサステナビリティ開示基準」（Ｓ１基準・Ｓ２基準）を、全83問の一問一答で詳解。

第1章　IFRSサステナビリティ開示基準とは？
1–1　背景
1–2　基準設定主体–ISSB
1–3　IFRSサステナビリティ開示基準

第2章　基準の基本事項を理解しよう
2–1　目的および範囲
2–2　適正な表示
2–3　重要性
2–4　報告企業
2–5　情報のつながり
2–6　開示すべき情報の識別
2–7　情報の開示場所
2–8　報告期間，報告時期，報告頻度
2–9　比較情報の開示
2–10　準拠表明
2–11　判断，不確実性および誤謬
2–12　基準適用の円滑化を図るための措置

第3章　基準により求められる具体的な開示内容を理解しよう
3–1　コア・コンテンツの全体像
3–2　ガバナンス
3–3　戦　略
3–4　サステナビリティ関連のリスクおよび機会／ビジネスモデルとバリューチェーン
3–5　戦略および意思決定
3–6　財政状態，財務業績およびキャッシュ・フロー
3–7　レジリエンス
3–8　リスク管理
3–9　指標および目標

第4章　業種が異なれば開示すべき事項も異なる？
4–1　産業別開示基準－全般的事項
4–2　IFRS S2号の産業別適用ガイダンスの構成と内容

第5章　サステナビリティ開示実務は今後どうなっていく？
5–1　開示実務
5–2　保証
5–3　各国のサステナビリティ関連開示の制度動向
5–4　基準公表後のISSBの動き

あずさ監査法人 開示高度化推進部（あずさかんさほうじん かいじこうどかすいしんぶ）
［プロフィール］
有限責任　あずさ監査法人　開示高度化推進部は，非財務情報（サステナビリティ情報を含む）に関する企業の開示やそれに対する保証業務の提供について法人の品質管理に係る機能を担うことを通じて，企業開示の高度化をサポートしています。また，ロンドンに本拠を置くKPMG International Standards Groupや海外のKPMGメンバー事務所と連携しつつ，ISSBのほか，欧州・米国におけるサステナビリティ報告に関する制度上の要請にも対処しています。

関口 智和（せきぐち ともかず）
［プロフィール］
有限責任 あずさ監査法人常務執行理事　金融統轄事業部　パートナー
公認会計士，米国公認会計士，日本証券アナリスト協会認定証券アナリスト
1995年に朝日監査法人に入所後，主に金融機関の監査やアドバイザリー業務に従事した。その後，金融庁で証券監督者国際機構（IOSCO）の業務等を通じて国内外の会計・監査制度の策定に関与したほか，企業会計基準委員会（ASBJ）で研究員および常勤委員として，会計基準の開発に従事した。2016年４月より現職。現在，金融機関やFinTech企業に対する監査やアドバイザリー業務に従事しているほか，開示高度化推進部長として企業情報の開示の充実に取り組んでいる。

辻野 幸子（つじの さちこ）