デジタルローカルハブ―社会課題を克服する地方創生の切り札

本の紹介

スマートシティの次のコンセプトを提示する！ 自立経済都市（圏）のモデルとなるドイツやデンマークなどの国外事例や、日本国内で戦略策定に取り組んでいる事例を多数紹介。

序　章　デジタルローカルハブとは
第１章　都市・地方の未来像・デジタルローカルハブ
第２章　欧州にみる自立経済都市（圏）の実態
第３章　日本におけるデジタルローカルハブ実現の方向性とその取組み
第４章　デジタルローカルハブ構築を契機とした資産の再構築
第５章　デジタルローカルハブを実効性のあるものにするために

神尾 文彦（かみお ふみひこ）
［プロフィール］
株式会社野村総合研究所　未来創発センター長研究理事
慶應義塾大学経済学部卒業，1991年野村総合研究所に入社。
以来，国・地方自治体・公益企業改革プロジェクトに多数従事。都市・地域戦略，社会資本施策，公共政策，政策効果分析などを専門とする。内閣官房「未来技術×地方創生検討会」委員，総務省「公営企業の経営戦略の策定と活用支援に関する研究会」委員等の政府委員や，自治体（山形県，鶴岡市，岩手県，盛岡市，帯広圏など）委員，経済団体（横浜商工会議所）委員を歴任。デジタル田園都市国家構想応援団運営理事。令和5年度岩手県行政経営功労賞表彰受賞。

［主な著作］
『地域循環型社会の実現に向かって』（共著，リックテレコム，2023年）
『デジタル国富論』（共著，東洋経消新報社，2020年）
『地方創生2.0」（共著，東洋経済新報社，2016年）
『社会インフラ次なる転換』（共著，東洋経済新報社、2013年）

担当編集者コメント

「デジタルローカルハブこそ、
次の地方創生の方向を決めるキーワード。
地方都市のあるべき姿のすべてがここにある。」
増田 寬也氏（日本郵政株式会社 取締役兼代表執行役社長）

日本と地域の再生には、人口・経済規模に左右されず、高い生産性と創造性を実現する自立経済都市（圏）をデジタルの力で創り上げることが必要です。
本書は、地方創生やスマートシティが目指すべき姿の１つでもあるデジタルローカルハブの概念や意義・必要性、各種事例を盛り込んだ総合的な解説本です。
ドイツ・デンマークの拠点都市の経済構造とデジタル戦略等との関係性について紹介したうえで、鶴岡市、帯広圏など日本で先行する取組みから、デジタルローカルハブ実現に向けた処方箋をお示します。
また、日本全体の生産性（労働、炭素、国土）を高めるための都市・地域政策の方向性について問題提起します。

※2024年3月現在の情報で記載しています