サステナビリティ情報開示の実践ガイドブック

本の紹介

ますます活発化・複雑化するサステナビリティ情報開示につき、取り組む意義、開示基準の概要、実務的な対応プロセス、課題、海外規制動向まで必要事項を整理・解説した一冊！

第Ⅰ部　サステナビリティ情報開示の意義と求められる対応
第1章　何のためにサステナビリティ情報を開示するのか
第1節　投資家によるサステナビリティ情報の活用
第2節　複雑なサステナビリティ情報開示の基準・規制を理解する必要性
第3節　経営戦略とサステナビリティ情報開示のPDCA

第2章　わが国で求められているサステナビリティ情報の開示
第1節　コーポレートガバナンス・コードとTCFD
第2節　有価証券報告書でのサステナビリティ情報の開示

第3章　2023年の開示状況を踏まえた，対応のプロセスとポイント
第1節　2023年のサステナビリティ情報の開示状況の集計・分析
第2節　サステナビリティ経営の執行と監督の体制整備
第3節　リスク管理のプロセスの構築
第4節　ビジネスモデルにおけるサステナビリティ課題
第5節　シナリオ分析などに基づくサステナビリティリスクの評価
第6節　サステナビリティリスクへの対応とモニタリング

第Ⅱ部　さらなる開示の拡充に向けて
第4章　国際的な開示基準の統一に伴うわが国における開示拡充
第1節　サステナビリティ情報開示基準の乱立から統一への動き
第2節　ISSBの基準に関する動向
第3節　日本版サステナビリティ情報開示基準への対応が求められる
第4節　その他の基準に関する状況

第5章　他国でのサステナビリティ情報の開示規制
第1節　EUではダブルマテリアリティの考えに基づく開示が求められる
第2節　米国におけるサステナビリティ情報開示規制をめぐる議論
第3節　その他の国・地域の状況

第6章　開示の拡充に対応する上での論点や課題
第1節　実態に基づく開示が必要
第2節　開示の目的と方法
第3節　第三者保証の検討
第4節　取り組み・開示・対話・反映のサイクル

藤野 大輝（ふじの たいき）
［プロフィール］
株式会社大和総研
金融調査部
制度調査課　兼　SDGsコンサルティング室

2017年東京大学経済学部卒業。同年4月，大和総研入社。
2018年より金融調査部制度調査課で開示・会計制度，個人情報法制などについて調査。
2019年4月よりSDGsコンサルティング室を兼任。SDGs・ESGに関する情報開示制度などについて調査。
日本証券アナリスト協会検定会員。

［主な著作］
「ESG情報開示に関する国際的な動向と示唆」証券アナリストジャーナル2021年11月号（第59巻第11号），pp.7-17
「ESG情報開示基準統一への動き」金融財政ビジネス2021年10月28日号，pp.14-18
「乱立するESG開示基準に企業や投資家はどう対応すべきか」週刊金融財政事情2021年4月6日号，pp.32-35